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離職率が高い業界・低い業界TOP5!離職率が低い企業の見分け方も紹介

離職率が高い業界ランキング

アフロマンは、仕事選びをする際「離職率」は気になりますか?

気になるね。できるだけ離職率の低い会社で働きたいよ!

多くの就活生が企業分析をする際に「企業の離職率」を気にしています。

せっかく就職するなら、長く働きたい」という人も多いでしょう。

実際、離職率が高い業界や企業には、必ず人が定着しない理由があります。

そこで本記事では、離職率の高い業界と低い業界をそれぞれランキング形式で紹介しました。

現在やりたい仕事を探している人は、ぜひ最後まで読んで転職活動に役立ててください。

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離職率が「高い」業界ランキング

すっきりしている男性

離職率の高い業界をぜーーんぶ教えて!

それでは早速、離職率が高い業界ランキングTOP5を紹介していきましょう!

ちなみにここでの離職率とは「新卒入社(大卒)の人が3年以内に離職した割合」を指します。

厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(平成28年3月卒業者の状況)」によると……

新卒3年以内の離職率の平均は32.0%前後。

離職率が高い業界は、この平均数値と比べてどのくらい差があるのでしょうか?

ちなみに以下の動画でも「離職率の高い業界」について詳しく解説しています。

「文章を読むの、正直しんどい」という方は、こちらをチェックしてみてください!

気になるランキングは、下記の通りです。

離職率の高い業界ランキングTOP5(大卒編)

  • 1位:飲食サービス業界・宿泊業界…離職率50.4%
  • 2位:娯楽業界・生活関連サービス業界…離職率46.6%
  • 3位:教育・学習支援業界…離職率45.9%
  • 4位:医療福祉業界…離職率39.0%
  • 5位:小売業界…離職率37.4%

それではランキングの5位から順に、詳しく紐解いていきましょう!

5位:小売業界:離職率37.4%

叫んでいる男性

平均「32.0%」の離職率と比べて、5%以上高い離職率だね!

第5位にランクインしたのは、小売業界

小売業界には非常に多くの企業が含まれており、スーパー・コンビニ・デパート・アパレルショップなどが身近な存在として挙げられます。

小売業界の離職率が高い要因は、主に以下の通りです。

  • 今後やる仕事が大きく変わらない(キャリアアップが見込めない)
  • 労働時間が長い
  • 給料が安い

    離職率が高いのは、以下のような職種です。

    アパレル販売

    アパレル業界単体ですと、その離職率はなんと40%を超えます

    小売業界の中ではアルバイトやパートタイムの従業員が少なく、そのぶん正社員にかかる負担が大きいのが特徴。

    例えば、

    • 毎月のノルマがきつい
    • 人手が足りない時期は休みたくても休めない

    といった状況が発生してしまうのです。

    また、自己負担で自社の商品を買い売り上げを上げる“自爆営業”なども起こりやすく、それにより生活が苦しくなる人も少なくありません。

    コンビニ店員

    最近では「24時間営業」を見直し、時短営業への動きも見られ始めたコンビニ業界。

    人手不足が叫ばれる中での「24時間営業」というスタイルは、現場で働く人たちに多大な負担を強いることもあり、場合によっては家に帰ることすらも難しい自体に発展することもあるんです……。

    4位:医療福祉業界…離職率39.0%

    叫んでいる男性

    小売業界と同じく、平均「32.0%」の離職率と比べて、離職率が7%も高いね!

    医療福祉業界」を目指す人は多いですが、同時に離職率も高い業界なんです。

    「人の役に立つ業界」の筆頭なのにも関わらず離職率が高いのは、そのやりがい以上に

    • 体力仕事が多い
    • 怪我などで身体を壊しやすい
    • 労働環境があまり良くない

    このような問題が起こりやすく、それらが辞める要因となっています。
    医療関係というと“医者”などが思い当たるかもしれませんが、その他にも以下のような触手での離職率が高いんですよ。

    看護師

    看護師の場合は、1年でおよそ7%〜10%が離職しています。

    医者と同じく激務であることが多く、特に看護師はどこも人手不足。

    そのため、一人当たりにかかる業務負担が多くなっています。

    さらに看護師は、全国的にも9割が女性。

    結婚や出産などによるライフステージの変化が離職率の高さに繋がっています。

    薬剤師

    看護師や医師などと同じく国家資格を持った専門職ではありますが、こちらも3年以内の離職率が30%以上と、低くない数値です。

    一見安定しているように見える仕事ですが、こちらも中々のハードワーク。

    さらに「作業自体が単調でやりがいを感じない」という方もいらっしゃいます。

    患者さんとの距離が医者や看護師よりも遠いので、「やりがい」という点において不満を持つケースも少なくありません。

    3位:教育・学習支援業界:離職率45.9%

    驚いている男性

    平均「32.0%」の離職率と比べて、13.9%も高い離職率……!

    続いて離職率が高いのは「教育・学習支援業界」。

    主に学習塾や教材開発販売会社などが挙げられます。

    そんな教育・学習支援業界の離職率が高い理由は、下記の通り。

    • 労働時間が長い(不規則)
    • 膨大な業務量(特に学習塾の場合)
    • 顧客を騙している気持ちになる
    • 業務量の割に給料が安い

    学習塾の場合、日々の授業の準備・教室運営・ビラ配りなどの営業活動・保護者対応など業務内容は多岐にわたります。

    教育・学習支援業界で扱う商材は総じて単価が高いです。

    そんな中、成果が出るかは言ってしまえば“本人次第”。

    そのため「この商品を売ること(塾に入ってもらうこと)が本当にこの人のためになるのか……」と悩んでしまう人も一定数います。

    特に離職率の高い職は、以下のものです。

    塾の講師

    塾の場合、求められるのは単純な成績アップです。

    そのため、当然ながら受け持った生徒の成績を上げることが義務となります。

    成績がそのままノルマとなってしまうので、講師の方のプレッシャーも大きく、労働時間も長時間になりがちです。

    また保護者への対応も求められ、モンスターペアレントに当たってしまい辛い思いをするケースも少なくありません。

    2位:娯楽業界・生活関連サービス業界:離職率46.6%

    叫んでいる男性

    平均「32.0%」の離職率と比べて、14.6%も高い離職率!どんどん離職率が上がってきたぞ〜〜

    3位の教育・学習支援業界と僅差で離職率が高いのが「娯楽業界・生活関連サービス業界」。

    • 今後やる仕事が大きく変わらない(キャリアアップが見込めない)
    • 体力的にキツい
    • 業界の将来性が見えない

    遊び行ったり、生活をより良いものにするためには欠かすことのできない場所ですが、中で働いている人達はなかなか苦労をしている模様……。

    その中でも、娯楽業界は日に日に規制が厳しくなりつつある業界でもあります。

    そのため「この先長く働けるビジョンがない」という理由から、転職を考える人もいます。

    離職率が高いのは、例えば以下のような職種です。

    パチンコ店のホールスタッフ

    過去パチンコ店で働いていた求職者の話によると、重たいパチンコの玉を運ぶことで腰を痛めたり、激しい光や音などで体調を崩す人も多いとのこと。

    またギャンブルという業種の性質上、お客さんとのトラブルが多く、それが精神的なストレスとなる方もいます。

    1位:飲食サービス業界・宿泊業界:離職率50.4%

    驚いている男性

    やはりこの業界……!平均離職率より18%以上高い……!ていうか、ほぼ二人に一人が辞めているんだね

    もっとも離職率が高い業界第1位は飲食サービス業界・宿泊業界

    半数以上の人が3年以内に辞めてしまう、非常に離職率の高い業界です。

    職種として、飲食店やホテルの店舗スタッフなどが当てはまります。

    離職率の高い理由は、下記の通り。

    • クレームがキツい
    • 労働時間が長い(不規則)
    • 給料が安い
    • 今後やる仕事が大きく変わらない(キャリアアップが見込めない)

    これらは飲食業界全般に関わる問題ですが、特に離職率の高い職種は以下になります。

    居酒屋

    居酒屋の場合、社員は店長や副店長となることが多いです。

    飲食店の業務だけでなく、経理や発注などの雑務もあり、さらに従業員とのコミュニケーション能力など様々なスキルや知識が必要な仕事

    その割には給料は多くなく、夜も遅いのワークライフバランスが崩れがちに……。

    お酒を扱うため、酔っ払ったお客さんとのトラブルも頻繁に起こるでしょう。

    このように、ネガティブな条件が多いのが居酒屋スタッフの特徴です。

    また、不安定な労働環境や長時間労働、業務量に見合わない給料など、2〜5位にランクインした業界と共通する理由も数多くありますね。

    離職率の高い業界の企業に入社してしまった方へ

    もちろん今回ご紹介した業界に含まれる“すべての企業”の離職率が高いわけではありません。

    ですが、業界全体として離職率が高いのは事実

    実際に、転職エージェントである私たちUZUZの元にも、これらの離職率が高い業界で働く人からたくさんの相談が寄せられます。

    • 生活も不規則だし働き続けるのがしんどい
    • 周りがどんどん辞めていくので常に人手不足

    など、理由は様々。
    多くの方はそのまま退職し、次の就職先を探します。

    落ち込んでいる男性

    せっかく転職したのに、また離職率の高い業界には入りたくないよね……

    この次の就職先を探すお手伝いは、UZUZにお任せを!

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    離職率が「高い」業界の特徴と離職率が高い理由

    疑問を感じている男性

    ランキングの上位を占めている離職率の高い業界や企業・会社には「共通点」ってあるのかな?

    実は、離職率が高く「人が定着しない業界(企業・会社)」には、4つの共通点があるんです

    離職率が高い業界(企業・会社)の共通点1:BtoCサービスの仕事である

    ランキングでご紹介したのは、全てBtoC向けにサービスを展開する業界です。

    BtoCとは“Business to Consumer”の略であり、つまり直接的にお客さんを相手にするビジネスのことを指します。

    医療福祉業界であれば「利用者」、教育業界であれば「生徒」や「保護者」が“Consumer”、すなわち一般消費者です。

    上記5つの業界は日頃から馴染みがあり、どんな仕事をやるのかイメージしやすい業界ですよね。

    明確な理由・熱意を持ってこれらの業界を選ぶ人もいるのですが、就活生の中には「自分のやりたいことが分からない」と悩む人も少なくありません。

    そんな時にイメージのつきやすい(自分がよく知っている)業界として、上記5つのいずれかを選ぶ人は数多くいます。

    もやもやしている男性

    イメージしやすいから志望動機も簡単に書けちゃいそうだし、“とりあえず”で選んじゃう人も多そう

    離職率が高い業界(企業・会社)の共通点2:給料と休日が少ない傾向の仕事である

    ランキングの上位に入る業界には過酷な労働環境にも関わらず、「給料が安い」「休みが少ない」「労働時間が長い」という点も共通点として挙げられます。

    鉱業・電気・ガスなど、インフラ業界の平均年収が340〜360万円(入社3年以内)であるのに対し、娯楽・飲食・宿泊業界は平均年収が240〜250万円ほど。

    勤務時間が長い上に年収も100万円以上差がつくとなると、労働環境に不満を持つ人が多く出てしまうのも致し方ありません。

    落ち込んでいる男性

    働いても働いてもお金が全然稼げなかったら、そりゃ離職する気になるよね

    離職率が高い業界(企業・会社)の共通点3:売り上げノルマがある

    医療業界は例外ですが、ランキングに入っているその他の業界は販売している商品などの売り上げノルマを課せられていることが多いです。

    店舗全体の売り上げ、また個人の販売点数や金額のノルマなどは、やはり精神的な負担が大きいでしょう。

    場合によっては、ノルマを達成するために“従業員が個人的に商品を購入する”ケースもあります。

    また、具体的なノルマを設定していなかったとしても「暗黙の了解」といった風潮で実質的なノルマがあるケースも少なくありません

    ノルマのある企業は「離職率の高い業界」以外にもたくさんありますが“過度なプレッシャー”が原因となり、離職してしまうこともあります。

    もやもやしている男性

    “絶対に達成できない”ようなノルマだったら、嫌になっちゃうな〜

    離職率が「低い」業界ランキング

    離職率が低い業界も知りたいな!

    分かりました。「離職率の低い業界TOP5」はこちらです!
    • 1位:電気・ガス・熱供給・水道業:離職率11.1%
    • 2位:鉱業・採石業・砂利採取業:離職率11.5%
    • 3位:製造業:離職率19.0%
    • 4位:金融業・保険業:離職率24.2%
    • 5位:運輸業・郵便業:離職率25.0%

    こちらも離職率の高い業界と同様に「新卒入社(大卒)の人が3年以内に離職した割合」を基準としています。

    以下、各業界の離職率をランキング順に解説していきます。

    5位:運輸業・郵便業:離職率25.0%

    第5位は運輸業・郵便業で、定義は「旅行客や貨物を運搬する仕事」です。

    最も大きな割合を占めるのは鉄道関係ですが、陸路以外にも水運(海路)や航空(空路)を使って人やものを運ぶ仕事も含みます。

    運輸業・郵便業の離職率が低い理由は、人間関係のストレスを感じづらいからと考えられます。

    体力的にはハードかもしれませんが、1人もしくは少人数で取り組む仕事が多いです。

    そのため、自分のペースでコツコツと仕事を進めたい人には、向いている業界といえるでしょう。

    ただしトラックドライバーなど、一部の企業では激務なこともあり、企業ごとに見ると離職率はさまざまです。

    4位:金融業・保険業:離職率24.2%

    第4位は金融業・保険業で、代表的なのは「」「保険会社」「証券会社」です。

    銀行や保険会社は高年収を稼ぎやすいため、新卒の就活でも人気のある業界といえるでしょう。

    金融業・保険業の離職率が低い理由は、向いている人にとっては定着しやすい業界という点が大きいです。

    入社すぐは営業からスタートすることが多く、営業ノルマなど一定のプレッシャーを感じるでしょう。

    しかし、このような数字主義の業界は、向いている人からすると成果も目に見えやすく、大きなやりがいを感じられるのではないでしょうか。

    やりがいを感じている人はあまり離職しないので、全体的な離職率が低くなっている傾向です。

    3位:製造業:離職率19.0%

    第3位は製造業で、一言で「製造業」といっても、仕事内容が非常に幅広い業界です。

    代表的なのは、機械関係の仕事(自動車・電化製品)です。

    自動車・電化製品は離職率14%ほどと低く、これらの仕事に就いている人が多いことからも、製造業全体の離職率が低くなったと考えられます。

    ただし製造業の中でも、食料品や繊維工業の分野になると、離職率は32%ほどと平均的です。

    離職率ランキング上は3位の業界ですが、どの分野の仕事をするかによって、離職率は大きく変わることを知っておきましょう。

    2位:鉱業・採石業・砂利採取業:離職率11.5%

    第2位は鉱業・採石業・砂利採取業ですが、どんな仕事かイメージできない人が多いかもしれません。

    • 金属
    • 石炭
    • 石油
    • 天然ガス
    • 鉱物

    鉱業・採石業・砂利採取業とは、これらの地下資源を取り扱います。

    代表的な企業は「国際石油開発帝石」「日本海洋掘削」「エナジーグループ」などがありますが、知らなくてもおかしくはありません。

    あまり馴染みがない理由としては、そもそも入社する人が少ない業界だからです。

    日本で鉱業・採石業・砂利採取業の企業に1年間で入社する人は、たった200名ほどしかいません。

    離職率は2位にランキング入りしていますが、働いている人が少ない点に偏りがある点は理解しておきましょう。

    1位:電気・ガス・熱供給・水道業:離職率11.1%

    第1位は電気・ガス・熱供給・水道業です。

    いわゆる「インフラ事業」と呼ばれる分野で、なくなると私たちの生活が成り立たない仕事を指します。

    代表的な企業は「東京電力」や「東京ガス」で、身近に感じる企業が多いのではないでしょうか?

    電気・ガス・熱供給・水道業の離職率が低い理由は、以下の2つです。

    1. 1年中誰もが使用するので、景気に左右されづらく業績が安定する
    2. 新規参入の壁が高いので、同業他社の影響を受けづらい

    ただし「離職率が低い=辞める人も少ない」ということなので、求人数も少ないのが現状です。

    そこで「離職率の低い仕事に就職したい!」という人は、次の「離職率の低い業界の特徴」を理解すれば、離職率の低い仕事を選べるようになるでしょう。

    離職率が「低い」業界の特徴と離職率が低い理由

    離職率が低い業界は理解したけど、どうしてだろう?

    離職率の低い業界には、以下4つの特徴がありますね!
    1. BtoB業界である
    2. 人を育てる環境が整っている
    3. 休みがしっかり取れる
    4. 給料が高い

    逆にこれらの条件を多く満たしている企業なら、離職率の高い業界でも長く働ける可能性は十分あります。

    それぞれの理由を詳しく解説していきます。

    BtoB業界である

    BtoB業界とは「取引相手が企業の業界」です。

    反対に個人や一般消費者が顧客となる仕事は「BtoC」といいます。

    BtoBの仕事は対象顧客がある程度決まっており、どんどん新規顧客を開拓しなければならないBtoCの仕事に比べて、営業活動にストレスを感じづらいことが考えられます。

    また顧客のニーズもある程度決まっているため、必要な相手と必要なやりとりがしやすい点も、プレッシャーを減らせる要因でしょう。

    人を育てる環境が整っている

    離職率の低い業界は、会社規模が大きく、人を育てる環境も整っていることが多いです。

    ベンチャー企業だと、電気やガスなどのインフラ事業に手を出せないことからも、想像がつくのではないでしょうか?

    育成担当の上司がいたり、研修のカリキュラムやマニュアルが整備されていることが多いので、着実にキャリアアップができてストレスを感じにくいと考えられます。

    また、平成28年に厚生労働省が行った「企業規模と離職率の関係を調査したデータ」があり、結果は以下の通りでした。

    平成28年3月、新規大卒就職者の事業所規模別就職後3年以内の離職率

    従業員数5人未満57.7%
    従業員数5〜29人49.7%
    従業員数30〜99人39.3%
    従業員数100〜499人32.2%
    従業員数500〜999人25.0%

    上記の結果からも、人を育てる環境整備がしやすい企業規模の大きい企業ほど、離職率が低いことが分かります。

    参考「厚生労働省:新規大卒就職者の離職状況(平成28年3月卒業者)

    休みがしっかり取れる

    離職率の低い業界は、勤務時間がある程度決まっており、突発的な残業や休日出勤も発生しづらいことが特徴です。

    先ほど紹介した「BtoB企業」と少し被るのですが、BtoB企業は「取引先の休みに合わせて休暇を取りやすい」というメリットがあります。

    例えば、取引先が土日休みの場合、自分たちも土日に休みを取りやすいでしょう。

    一方、サービス業などのBtoC企業は年中無休で営業しているところも多く、特に繁忙期は休みが取りづらいと考えられます。

    給料が高い

    安定して働き続けるためには、給料面も重要でしょう。

    先ほど紹介した「離職率の低い業界ランキングTOP5」は、どの業界も平均年収が高いです。

    平均年収が高い理由は、業績が安定しやすいからと考えられます。

    景気に振り回されずに給料やボーナスが出る企業だと、年収が高くなるのも納得ではないでしょうか?

    また、上記の業界は勤続年数に応じて大きな昇給が見込まれるため、長く勤めて役職に就くと一気に年収が上がることも特徴です。

    離職率が「高い企業」「低い企業」の見分け方

    とにかく離職率の低い業界で求人を探せば、長く働ける企業が見つかりそうだね!

    その考えは甘いですよ!

    え、そうなの…?

    これまで業界ごとに離職率を紹介してきましたが、実際の離職率は企業ごとに違います。

    離職率が低い業界でも離職率が高い企業もあるので、企業選びの際は要注意です。

    つまり、長く働ける仕事を探すなら「業界選びより企業選びの方が大切」といえるでしょう。

    離職率の高い・低い企業を見極める方法は、以下の3つです。

    1. 四季報を確認する
    2. 企業の口コミサイトやアプリをチェックする
    3. 女性の産休育休取得率や実績も参考になる

    以下、それぞれの方法を詳しく解説していきます。

    四季報を確認する

    あなたは「就職四季報」を知っていますか?

    これは、エントリーや試験情報、給与、残業時間など、就活生が欲しいであろう情報をまとめた本です。

    つまり、企業選びをする際に、就職四季報は欠かせません。

    その中に「新卒3年後の離職率」という項目があるので、離職率が気になる人はぜひチェックしてみましょう。

    また、ネットにも東洋経済が出している「新卒3年後の離職率が低い100社ランキング」という記事があります。

    ネットにもこうした信憑性の高い記事があるので、就職四季報が手元にない人は検索して読んでみるのも1つの手です。

    参考「東洋経済:新卒3年後の離職率が低い100社ランキング

    企業の口コミサイトやアプリをチェックする

    企業の口コミサイトアプリをチェックするのも効果的です。

    転職会議」や「Openworks」など有名サイトを見れば、ある程度は実際に働いている人の意見が聞けるでしょう。

    ただし「口コミを書いてやろう!」と思うのは、ネガティブな感情になった時が多いので、鵜呑みにしすぎるのも良くありません。

    • 主観的な内容も多い
    • あくまでも個人の意見
    • 最終的には自分で決める

    口コミをチェックするときは、これら3つの視点を忘れないようにしましょう。

    女性の産休育休取得率や実績も参考になる

    働きやすさを考えるうえでは、女性の産休育休取得率や実績が参考になります。

    あくまでも1つの目安ですが、産休育休が取りやすいということは「働き方の融通が利きやすい」といえるからです。

    例えば、常に人手不足の職場は産休を取りづらかったり、出産直前まで働かされることも想像つくのではないでしょうか?

    「産休育休が取れる」→「人手に余裕がある」→「ブラック労働を強いられない」→「長く働けるかも?」
    くらいに思っておくといいでしょう。

    ただし、産休育休の制度があるだけではダメで「実績があるかどうか」もチェックしてください。

    最近では男性も育休取得できる企業が増えているので、調べてみる価値はあるでしょう。

    専門家の力を無料で借りるのもあり!

    ここまで「離職率の高い企業の見分け方」を紹介してきましたが、専門家の力を借りるのもありです。

    ここでいう専門家とは「転職エージェント」のことで、転職エージェントは以下のサービスを提供しています。

    • 仕事を探している求職者の相談に乗る
    • 求職者に適した企業を紹介する
    • 就職成功に向けた各種サポート(書類や面接対策など)をする

    求職者は、これらのサービスを無料で受けられます。

    正直、公開されている情報から企業の実態を見極めることは難しいでしょう。

    しかし、転職エージェントはたくさんの企業実態を把握しており、求人サイトには載っていない情報を持っています。

    企業選び以外にも就活全般に関する相談ができるので、自力で自分に合った企業選びができるか不安な人には、大変おすすめできるサービスです。

    ちなみに、私たちUZUZも「ウズキャリ」という転職エージェントを行っています。

    第二新卒に特化した転職エージェントなので、未経験の業種・職種に挑戦することも可能です。

    • 自分に合う仕事を探している
    • できるだけ楽しく働きたい
    • なるべく長く働いてキャリアアップしたい

    上記に当てはまる人は、ぜひ気軽にお問い合わせください。

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