「第二新卒で転職を考えた方が絶対に読むべき就職成功方法〜第二新卒の全貌〜」で、第二新卒の採用市場や転職するメリット・デメリットについて説明しました。
転職を考える第二新卒は
「本当この理由で仕事辞めていいのかな」
「退職理由って面接官にどう伝えればいいだろう」
こう悩む人も多いと思います。
この記事では、面接官が納得する転職理由の伝え方を事例を交えて説明します。
動画でも解説しているので、こちらも合わせてチェックしてみてください！
この記事の目次
第二新卒必見！妥当な転職理由と「甘い」と判断されてしまう転職理由
第二新卒の採用市場がかつてないほど活発になっていることは、冒頭で紹介した記事でお伝えしました。
転職は人生で何十回も行うものではありませんので、安易に「採用が活発だから転職しよう！」と判断をしてはいけません。
「なぜ転職したいのか？」「その転職理由は正当性のあるものなのか？」という部分をしっかりと考え転職を判断する必要があります。
妥当な転職理由とは
一般的に企業が「正当」と判断する転職理由は以下の通り。
- 暴力や脅迫
- セクハラ・過度のパワハラ・モラハラ
- 買収・倒産・業績悪化による会社都合の退職
- 過度の長時間労働（過労と認定される80～100時間が目安ライン）
「過度の」という表現を使いましたが、長時間労働を肯定するわけではありません。
ですが多少のパワハラ・モラハラ・残業は社会通念として完璧には避けられません。
「その環境で耐えることができないのであれば、社会人として通用しないのでは？」と採用担当者に懸念されてしまう可能性があるということです。
出典元：VORKERS「約6万8000件の社員クチコミから分析した‘残業時間’に関するレポート」
サラリーマンの仕事に関するリサーチを行っているVORKERSが発表した「約6万8000件の社員クチコミから分析した‘残業時間’に関するレポート」です。
これによると、20代の平均残業時間は50時間を超えています。
毎日2時間程度の残業であれば、別の正当な理由がない限り「退職理由としては甘い」と判断されやすくなります。
実際の転職事例～正当な退職理由～
次は、入社前の条件と実際の条件が違ったケース。
記事はコチラ。
14卒のEさんが内定を承諾した会社にいざ入社してみると、入社直前に行われたM&Aにより自身の採用職種であった職種と違う配属となり、3ヵ月未満の退職となってしまいました。
社会人1年目はどのような職場であっても学ぶことは多いと考える企業は多いです。
そのため1年以内で辞めてしまうのは多少リスクが伴いますが、「やりたいことが明確でその道に向かうためならたとえ困難があってもめげない人物だ」と採用担当者に判断してもらえれば転職はできます。
（ただ、いくら会社が事前に提示していた業務内容と実際の業務内容が相違していたとしても、「3ヵ月未満では短すぎるのではないか」と判断する企業もあります。
その点は覚えておいたほうがいいでしょう）
「甘い」と判断されてしまう転職理由とは
自身の転職理由を客観的に見ることは難しく、「採用担当にどのように思われるのか？」という疑問はなかなか解消することができません。
同じ理由でも「正当」と判断されることもありますし、「甘い」と判断されることもあります。
甘いと判断されたからといって内定がもらえないわけではありません。
自身の弱さが理由で退職した場合、「何がダメだったのか」「同様の状況にならないために次回はどうしたらいいのか」を考え、再発しないように努める必要があります。
また、自身の労働環境に不満がある方は、自身の環境を客観的に判断することが難しいので気を付けてください。
自社の労働環境しか知らない方が自社の労働環境を評価するのは非常に危険です。
できれば事前に転職エージェントなどに相談してみてください。
下記に、程度によっては「甘いと判断されてしまうかもしれない退職理由」を挙げます。
参考にしてみてください。
- やりたいことができない
- 教育体制が整っていない
- 残業したくない
- 給料が低い
- ノルマを追いたくない ※営業系職種の場合
実際の転職事例～「甘い」と判断されてしまう退職理由～
営業として入社したTさん。
「まずは内勤営業で経験を積もう」という方針によりコールセンター配属となりました。
細かい商品知識が必要なだけでなく、電話のみで契約まで受注する重要な業務でしたが、Tさんは顧客と直接会う外勤営業を希望していたため、いまいち仕事に身が入りません。
内勤営業で一定の成果を上げれば外勤営業を担当することはできたのですが、思うように成績を上げられず、Tさんは1年弱で退職に至ってしまいました。
結果的にTさんは転職することができましたが「最初は退職理由を納得してもらうことができず苦戦していた」と言います。
この場合は自分の退職理由を「他責」にせず甘さを認めることで、面接官にも納得してもらいやすくなります。
面接官も納得する！第二新卒の「転職理由」の伝え方ポイント
転職理由の伝え方次第で相手に与える印象を180度変えることができます。
同じ内容を伝えるのであれば、採用担当者に良い印象を持ってもらいたいですよね。
そこで、5000人以上の第二新卒をカウンセリングしてきたUZUZが「転職理由の伝え方」のノウハウを共有します。
1：辞めた企業の悪口は絶対にNG
退職理由もそうですが、面接中に言ってはいけないことがあります。
それは現職もしくは前職の企業の悪口を言うことです。
確かに、企業側にも問題があるかもしれませんが、どの企業にも良い面と悪い面があります。
そんな中、面接中採用担当者に企業の悪口を言ってしまうと、「うちに入社しても不平不満を持つ人なのかもしれない」と印象が悪くなってしまいます。
悔しい気持ちはあるかもしれませんが、その気持ちをぐっと抑えて悪口はできるだけ言わないようにしましょう。
2：退職理由と転職先に求める条件は筋が通っていると良い
面接で相反した転職理由と志望理由を伝えてしまうと……
「さっき話していたことと一貫性がないな。今までの話は本音ではないのかもしれない」
採用担当者にこのように思われ、信用を失ってしまう可能性があります。
例えば「現職で裁量権がなくやりたいことができないのでもっと裁量権を持ち幅広く仕事をしたい」と伝えた上で、残業を極端に嫌がっていたらどうでしょうか？
残業を肯定するつもりはありませんが、裁量権を持ったりやりたいことをするためには人よりも努力して結果を出す姿勢も必要です。
3：ネガティブではなくポジティブな気持ちを伝える
否定的な発言より、肯定的で前向きな発言が好まれるのは当たり前の話です。
面接でも当然「前向きな気持ち」の方が好印象です。
ネガティブな感情も当然あるかと思いますが、それはなるべく心の奥にしまっておきましょう。「物は言いよう」を意識していきましょう。
時々、転職活動でこの言葉を悪い方向に理解してしまう人がいます。
「物は言いよう」とは、決して嘘をつけということではありません。
あくまで「伝え方を工夫しましょう」という意味です。
例えば新規開拓を中心に営業を行っているが、既存中心の営業を行いたい方がいたとします。
この場合「ノルマがきついので既存営業を志望しております」と言うより、以下のように伝えたほうが企業からの評価は上がります。
どのような仕事でも学びはあるはずです。
その学んだ経験には感謝しつつも、次のステップに行きたいとポジティブに伝えることが大切なのです。
4：短期離職を伝える場合は「他責」にしない
短期離職の場合、気を付けないといけないことがあります。
筆者自身、新卒で入社した会社を3ヵ月未満で退職してしまった過去がありますが、そんな私だからわかることがあります。
それは、自分にも多少なりとも責任があるということです。
短期離職した際には、言い訳をせず退職理由を考え直すことが大切になります。
私も退職したあと色々と考えました。
もちろん労働環境が悪かったこともありましたが、そこは一切無視して自身の性格やストレス耐性に問題があったと反省しましたし、転職活動をする際にもそのように伝えました。
結果としては3社内定をもらうことができました。
「中々転職活動がうまくいかないな」と悩んでいる方は一度自責の念を持って、退職理由を見つめ直してみてはいかがでしょうか。
5：未経験職種に挑戦するなら4つのポイントを意識する
今の職種を続けることが難しいと考えている方や、「新たな仕事に挑戦したい」と考えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
未経験の仕事に挑戦できるのは20代がチャンスです。
職種転換を図るのであれば第二新卒のうちに挑戦してみるのは良いことかと思いますが、これも伝え方には気を付けなければいけません。
例えば、営業から専門職を目指す場合、以下のように答えると好印象を与えやすいです。
「現職では営業として1年間勤務しておりました。日々、多くのお客様にアプローチして、感謝していただくことにやりがいをもって取り組むことができました。しかし、営業として働いていくなかで、徐々に将来性のあるIT分野で専門的なスキルを身に付けていきたいと思うようになりました。
1年という短期間で退職することは自分自身のキャリアにとって非常にマイナスになると迷った時期もありましたが、未経験の分野に挑戦するのであれば、23歳という若い年齢のうちに、技術職に挑戦するほうがチャンスをつかめるのではないか？と考え退職するに至りました」
引用元：岡本 啓毅「既卒、フリーター、第二新卒の就活はじめの一歩」
まとめると、面接官に伝えるポイントは下記の4つです。
- 現職で学んだことは多い
- 今の仕事にも満足している
- 短期離職がマイナスになるのは承知の上である
- 若い時に未経験の仕事に挑戦したほうが可能性が高まる
6：労働時間の改善が目的なら伝え方に要注意
労働時間は人によって感覚が違います。
人によっては「40時間でも厳しい」と思う方もいらっしゃいますが、中には「100時間働いても大丈夫です」という方もいます。
そのため、「残業が嫌で転職活動をしています」と伝えると、相手によっては「この人は残業が全くダメなんだな」と判断されてしまう可能性があります。
また、残業も
「だらだらと仕事をしていたが故に生まれる残業」
「テキパキ仕事をしているけど圧倒的な業務量から生まれる残業」
この2つがあります。
そのため、その業務量を簡潔に説明できるのであれば、合わせて説明した方が良いです。
このように、自責の念を持って前述した2つのポイント（残業時間と業務内容）を説明すると、採用担当者から誤解される可能性が低くなり、かつ好印象を持ってもらうことができます。
就活の落とし穴！第二新卒が転職活動中にやってはいけないこと
転職の際にできる限り、もしくは絶対に行ってはいけないことをご紹介いたします。
1：無暗やたらに病院に行く
若年層の離職理由は、メンタルヘルス面の不調がトップです。
実は私もメンタルをやられてしまい、新卒で入社した会社を3ヵ月未満で退職しました。
このメンタル不調の退職ですが、気を付けて欲しいのが病院です。
どんな人でもメンタルが弱っている時に病院に行くと、かなりの確率で「うつ」と診断されてしまいます。
本来のうつと現代のうつは違います。
現代のうつは、職場からしばらく離れると放置しておいても治ることがほとんどです。
投薬などは必要ではありませんが、医師はうつと診断した方が都合が良いのでうつと診断してしまいます。
この「うつ」の診断を嫌な職場から離れるための糸口と考え、病院に行ってしまう方が本当に多いのです。
しかしながら、うつ診断を受けてしまうと、その後の転職活動に影響が出てしまいます。
大半の企業は「うつ」の診断履歴のある方を積極的には採用しません。むしろ消極的になりがちです。
しかし、この事実を知らずに病院に行ってしまう方は多いのではないでしょうか。
私は知人にこの事実を教えてもらったので、病院には行きませんでした。
結果として、転職活動はスムーズに行きました。
よっぽどのことがない限りは病院に行くことはおすすめしません。
まずは、家族や友人、可能であれば職場の上司や先輩などに相談してみましょう。
一向に改善しないようであれば病院も検討すると良いかと思いますが、あくまで最終手段です。
2：労働審判を行う
労働審判をご存じでしょうか？
労働審判制度とは
労働審判官（裁判官）と労働関係の専門家である労働審判員2名で組織された労働審判委員会が、個別労働紛争を、原則3回以内の期日で審理し、適宜調停を試み、調停がまとまらなければ、事案の実情に応じた柔軟な解決を図るための判断（労働審判）を行うという紛争解決制度です。労働審判に対する異議申し立てがあれば、訴訟に移行します。
引用元：裁判所「労働審判手続」
使用者が法令違反をしているのであれば許されない行為かもしれませんが、労働審判をしてしまうと転職活動に影響が出てしまう可能性があります。
労働審判は３回以内という比較的短期間で終わりますが、本人が出頭する必要もあります。
また、平日の昼間に開催され、使用者側の責任者も出頭しているため、時間と精神的ストレスが溜まる可能性があります。
一方、訴訟（通常の民事裁判）の場合弁護士に任せることも出来ますが、費用と裁判自体に解決まで1年以上かかることもあります。
また、労働審判をしていることが選考企業に露呈してしまうと、「入社した後に何かあると裁判を起こされるのではないか？」とマイナス評価になってしまう可能性があります。
上記の事から、労働審判や訴訟はあまりおすすめしません。
悔しいかもしれませんが、その悔しさをばねに転職活動に励んだ方が将来の可能性が広がります。
3：経歴を詐称する
上述の2件と違い、経歴詐称は絶対にやってはいけない行為です。
特に学歴・職歴・犯罪歴の詐称は懲戒解雇（普通解雇と違い懲戒解雇は制裁です。履歴書に懲戒解雇と記載の必要があります）に該当することがありますので、絶対にやめましょう。
以前弊社がサポートしていた方の中にも、職歴詐称から解雇されてしまった方がいました。
その方は経歴詐称がそれほど重大な問題だとは思っていなかったようですが、解雇されてしまうほど大罪なのです。
履歴書・職務経歴書は正確に書くよう心がけましょう。
また、マイナンバー制度により経歴詐称が発覚するケースも今後増えてくるかと思います。
企業は社員に支払う給与の報告を年末に行い、この報告の際にマイナンバーを付与します。
当然、退職した者の報告も行わなければ経費として認められないわけですから、以前より厳格に申請することになります。
つまり例え3ヵ月で辞めたとしても、前職の会社は給与支払いの報告を行います。
この報告により、住民税の金額が変わってしまいます。
基本的に企業は特別徴収と言って、給与から住民税を天引きし納税しています。
年末時に社員から申請された（前職の源泉徴収票等）所得の金額と住民税の納付書類に記載されている金額が数十万円単位で違っていると、よほど雑な管理をしている企業でない限り、前職の経歴詐称は簡単にバレてしまいます。
第二新卒の転職活動を成功させたいなら
- 妥当な転職理由と「甘い」と判断されてしまう転職理由
- 面接官に納得してもらう転職理由の伝え方
- 第二新卒が転職活動中にやってはいけないこと
上記3点についてご説明しましたが、あなたの転職理由はいかがでしたか？
転職を考え直しもう一度現職で頑張ってみようと思った方、「やっぱり転職したい！」と思った方もそれぞれいらっしゃると思います。
前者の方のように、「今の職場でもっと頑張ろう」と思えるのであればそれに越したことはありません。
後者の方は転職活動という人生において重大な決断されたわけですので、しっかりと準備していく必要があります。
ですが学校と違い、企業の選び方・自分の就活の軸、志望動機の伝え方などを教えてくれる人はなかなかいません。
就活を人生のうちにそう何度も経験する人は少ないですし、第二新卒や既卒の方の場合、一人で活動することが大前提だからです。
そんな方のおすすめなのが転職エージェントです。プロの視点からあなたに適した仕事を紹介し、就活の進め方に関してアドバイスを行ってくれます。
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モットーは一人ひとりの転職にじっくり向き合うこと。
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