採用担当者向けノウハウ

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ここ数年、開発エンジニアの人材不足に悩む人事・採用担当者の方は多いと思います。少子高齢化が進み労働者人口が減少していくことによる弊害は、既に具体的な数値となってあらわれています。

そこで今回は開発エンジニアの採用が厳しさを増す理由や、経験別採用難易度、そして初期教育の重要性をご紹介します。

どの企業も人材不足!開発エンジニアの採用は年々厳しさを増す


少子高齢化が進行し、労働者人口が減少する中で、開発エンジニアの採用も年々難しくなってきています。

「人手不足倒産」が増加している!

帝国データバンクの「人手不足倒産」の動向調査(2013年1月~2017年6月)では、人手不足を原因とした倒産件数を紹介しています。これによると、集計期間中建築業・サービス業を中心に「人手不足倒産」が増加していることがわかります。その数は、2013年上半期と2017年上半期を比較すると、なんと2.9倍という数値です。

業種別では「サービス業」が最多の15件。「建設業」(13件)、「小売業」「運輸・通信業」(ともに7件)なども多かった。

また、調査を実施した4年半のデータを累計すると、人手不足による倒産は全体で290件発生していた。負債規模別の内訳は、「1億円未満」が137件(47.2%)で最多。次いで「1~5億円未満」(117件、40.3%)が多く、小規模企業で人手不足による倒産が起きやすいことが浮き彫りになった。

引用元:帝国データバンク 「『人手不足倒産』の動向調査(2013年1月~2017年6月)」

小規模な企業を中心に人手不足による倒産が増えてきており、このまま若年層の人口減少が加速することで、さらなる人手不足が予測されています。

エンジニア不足はより深刻になる

人手不足が年々深刻化していく中で、エンジニアの需要は増えると予測されています。つまり、エンジニア不足は今よりも深刻になるのです。

マクロ推計によれば、2015年時点で約17万人のIT人材が不足しているという結果になった。さらに、前頁で示されたとおり、今後IT人材の供給力が低下するにもかかわらず、ITニーズの拡大によってIT市場は今後も拡大を続けることが見込まれるため、IT人材不足は今後ますます深刻化し、2030年には、(中位シナリオの場合で)約59万人程度まで人材の不足規模が拡大するとの推計結果が得られた。

引用元:経済産業省 「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」

経済産業省では中位シナリオの場合で、2030年には約59万人ものエンジニアが不足するとの推計を発表しています。さらにこの資料では、2019年をピークにして、入職率が退職率を下回ることで、産業人口は減少へ転じると予測しています。若手層が減少してシニア層が増えることで、IT関連産業全体の高齢化が進展していくでしょう。

このように、人材不足はIT業界全体の重要な問題といえます。

知って欲しい!経験別エンジニア採用難易度


ご紹介したように、採用が難しくなっていく中で、難易度の高いセグメントにリーチしてもあまり効果が期待できまないケースもあります。確実に採用するためには、中途採用に力を入れながら、若手未経験者・若手微経験人材を採用し、活用することもポイントです。

中途即戦力人材の採用(競争率:高)

中途即戦力人材の採用はどの企業も力を入れており、特に開発エンジニアは競争率が一番高いといえます。特に中途即戦力人材はシニアクラスのエンジニアも多く、マネジメント能力も求められるケースが多くあります。

経済産業省「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果」によると、「中途採用で良い人材を採用したいが、求める人材が採用できない」というITベンダーは39.9%もおり、「新卒採用で良い人材を採用したいが、求める人材が採用できない」というITベンダーも33.8%もいます。

良い人材を採用することは多くの企業において非常に重要な課題と言えるでしょう。

若手即戦力人材の採用(競争率:高)

若手即戦力人材もまた、中途即戦力人材と並んで人気が高いセグメントです。若手である分中途即戦力よりは経験が浅いですが、伸びしろがありシニアクラスの開発エンジニアよりも給与が安く済むのも魅力のひとつ。

加えて会社の“カラー”があまり染み付いていないので、自社のやり方やノウハウを吸収しやすい傾向にあります。このように、専門的な知識を有しながらも即戦力として戦える若手人材の採用は、年々難しさを増しています。

若手微経験人材の採用(競争率:中)

若手微経験人材は既に同業の経験を持っているため、仕事へのイメージの齟齬が少なく、仕事内容を理由にした短期離職の危険が少ない人材といえます。微経験の場合、研修を行ったりフォローをする必要があるケースも多いので、受け入れ態勢をきちんと整える必要があります。

若手未経験者の採用(競争率:低)

競争率が低く一番採用しやすいのが若手未経験者層です。上記3タイプより経験・知識は劣りますが、低コストで吸収力の高い若手を採用できるメリットがあります。

未経験者を雇うことに難色を示す人事担当者の方もいるかもしれません。しかし開発エンジニアを目指す方はまだまだ多くありませんし、上記にも記載したように今後人口はさらに減少します。ですので、将来エンジニア不足で困らないためにも今のうちにエンジニア未経験者を採用し、社内で教育の土壌を作っていくのがおすすめです。

採用難易度にかかわらず、人事担当者が勉強をすることも大切!

採用の際に企業の顔となるのが人事担当者です。人事がプログラミングが出来る必要はありません。しかし知識としてプログラミングのことが話せないと、エンジニアに「話しても価値がない」と思われてしまい、採用に苦戦する可能性があります。

そうならないためにも、エンジニア採用に関わる人事が自分で勉強会などに足を運び同じ土俵で話が出来るようにしておくと、採用が成功する確率がグッと上がります。

ちなみにUZUZでは、エンジニア採用に課題を抱える企業様を数多くサポートしています。「ウズウズカレッジ」では、未経験から開発エンジニア・インフラエンジニアでの就業を目指す求職者を育成し、企業にご紹介中です。

高い知識を持った専任の担当者も常駐しているので、「いい人材が集まらない…」とお悩みの人事担当者の方は一度お問い合わせください。「ウズウズカレッジ」についても以下ページに記載しています。

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初期教育の重要性


短期離職を防ぐためにも、初期教育とフォローは必要不可欠といえます。これは、未経験者や微経験者だけではなく、中途採用にもいえることです。

企業やチームが異なれば、仕事の進め方は異なるもの。チームに早くなじむことができるよう、マナーやルールをはじめとした初期教育をしっかりと行うことが大切です。以下の2点を意識して、コミュニケーションがとりやすい土台作りをしましょう。

「どんな人材を育てたいか」を明確にする

初期教育や教育体制の構築を考えた時、「どんな人材を育てたいか」ということは非常に大切なポイントになります。これには、経営計画や採用計画などを踏まえ、長期的な視点で計画を立てる必要があります。現在の状況ではなく数年後、数十年後を見据えた教育を行うことで、会社の未来に貢献できる人を育てることができるようになります。

そのためには、単に職務上必要なスキルを教えるだけではなく、豊かな人間性を育み、社員一人ひとりに対してきめ細かな指導とバックアップが必要になります。優秀な人材の採用が困難な現状では、採用後に育成・教育を行ことで、「人財」を作ることが重要なポイントになるのです。

人材育成のポイントを理解する

人材育成にはいくつかのポイントがありますが、特に重要なものをご紹介します。

カリキュラム

カリキュラムは、相手によって教える内容を選ぶことが重要です。

評価基準

評価基準を作ることで、教育効果の測定をすることができます。必要に応じて基準を見直し、トライアンドエラーを繰り返しましょう。

報酬算定

目標を達成したら、報酬に反映される仕組みがあるとやりがいに繋がります。

開発エンジニアを未経験から採用・教育するならUZUZにご相談を


ご紹介したように、開発エンジニアの採用は年々難しくなっていくと予想されています。未経験の開発エンジニアを採用・教育したいなら、是非UZUZにご相談ください。

UZUZでは20代の若手に特化した人材紹介サービスを展開中です。これまで多くの企業様に、未経験開発エンジニアや未経験インフラエンジニアのご提案を行ってきました。採用コンサルタントの経験をいかして、貴社の採用のお手伝いを致します。下記よりお気軽にお問い合わせください。

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ウズキャリ編集部
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