業界解説

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自動車業界と共に、日本のものづくりをけん引してきた「総合家電(総合電機メーカー)」。

テレビを中心とする消費者向けの家電製品はやがて、デジタル化の波で価格が急落し、リーマンショックに伴い各社が赤字を計上しました。重電機系の電機大手から業績回復がはじまり、各社ともに事業を見直したり縮小することで業績を回復しています。

注目を集める総合家電の研究職に絞って業界研究をご紹介します。

総合家電(総合電機メーカー)の研究職の基礎知識

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総合家電(総合電機メーカー)の研究職では、学部や専攻で、電気関係や機械関係の専門知識を習得していることが求められます。

特に研究職は、院卒で専門的な勉強をしてきた人材を積極的に採用している企業が多く、院卒向けの求人が豊富にあり、特に「電気」専攻の修士では推薦が余っていると学校が公言しています。

約6000名の卒業生が広範な分野で活躍しており、その圧倒的なOB力を背景に、この7年間に限っても200を超える企業や機関に学部・修士の学生が就職しています。就職先に困るということはまずありません。
(引用元:東京大学工学部電気情報工学科・電気電子工学科

参考:推薦が余るほど大人気!「電気」専攻の修士の就活とは?

総合家電の業務内容

電機メーカーは大きく分けて3つに分類することができ、家庭用の「白物家電」、デジタル機器・AV機器の「黒物家電」、産業用発電機などを扱う「重電機器」に分かれます。

これら3つのジャンルを扱うのが総合家電メーカーです。いずれも積極的に最新の技術に触れながら製品開発に携わることができます。

総合家電各社の求人には、研究開発や設計開発、そしてシステムエンジニアに生産技術、保守管理など、研究・保守に携わる求人が豊富にあります。設計からプロトタイプの制作、そして製品化に製造技術の立ち上げなど業務内容は多岐に渡り、就職時にどんな業務を担当するのかが明確になっている企業が多くあります。

総合家電・電機大手業界のシェア!業界TOP3まとめ

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総合家電メーカーと電機大手メーカーの中から、売上高の高いTOP3をご紹介します。

1位:日立製作所

日立製作所はグループ連結で売上高9兆7619億円を誇り、重電系の電機最大手として知られています。

国内全業種の中では、トヨタ自動車についで第2位となる従業員数であり、グループ全体で33万3150人もの従業員が働いており、平均年収は861万円、平均年齢は41歳です。日本のトップ企業として知られており、業績悪化の際にも、いち早く家電を縮小し海外のインフラ事業を柱に業績回復を行いました。

参考:理系人気ランキング1位の総合電機メーカー!「日立」企業研究

2位:SONY

売上高8兆2158億円、グループ従業員数13万1700人のソニーグループ。

モバイルやゲームなどに強みを持つ他、エンターテイメントの分野にも積極的に進出している家電系メーカーです。BtoCのパソコン事業を売却、撤退するだけではなく、テレビ事業を分社化して、BtoBに活路を見出しています。

3位:東芝

売上高6兆7000億円、グループ従業員数19万8741人の東芝グループ。

重電系メーカーとして知られていますが、アメリカの原子力大手であるウエスチングハウスを2006年に買収するなど積極的な動きを見せており、半導体のフラッシュメモリなどの得意分野を持っています。

不適切会計問題に揺れる東芝ですが、電力・社会インフラに強みを持っており、市場の信頼回復と共に巻き返しが期待されています。

総合家電メーカーの研究職のお勧めポイント

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総合家電メーカー研究職のお勧めポイントは主に以下の2つです。

平均年齢が高く、安定している

業績の悪化により、大規模なリストラが行われた総合家電メーカーも多くありますが、年収は東芝845万平均年齢43歳、富士通810万平均年齢43.3歳と、安定した高収入を稼げる業界として知られています。

仕事のやりがいの1つに、年収をあげる方も多いのではないでしょうか。好きな仕事に取り組みながら、安定して高収入を稼げる総合家電メーカーは、数多くある理系職の中でも人気を集める業界の1つです。

専門分野の知識をいかせる

総合家電の研究職では、院卒の専門分野を学んだ学生を歓迎しています。

自分の専攻をいかして働くことができるだけではなく、興味の持てる分野の研究・開発職の求人が豊富にあるのは嬉しいですよね。あまり一般的ではない専門分野でも、いかすことのできるフィールドが用意されており、学校推薦の枠も豊富にあります。

最近の総合家電業界の動向

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最近の総合家電業界は、業績の悪化により各社はこぞってBtoCからBtoBへの転換を行っています。

特に脱AV機器の動きが加速しており、家電を大幅に縮小する動きが各社にみられます。

今後の総合家電業界

国内市場は頭打ちとみられており、海外市場では新興国の躍進により価格競争力の面で引けを取っています。

技術力での評価を受ける日本の総合家電メーカー各社は、巻き返しを図るために事業の見直しを進めており、今後の見通しは明るいとされています。

総合家電業界の研究職で生き抜くポイント

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各社がBtoBに向けて舵を取る中、最新の技術を単に追い求めるだけではなく、既にある製品の改良やイノベーションが求められることも多くあります。つまり大学や大学院で学んだ知識だけで一生通用するわけではなく、勉強をし続ける必要があります。

研究・開発職では、設計や製造だけではなく、製品化という大切な仕事があります。どんな業務を担当し自分の力をどういかすか、キャリアプランを明確にそして多彩な選択肢を用意している企業も多くあります。

明確な目標を持ち、キャリアアップを目指せるよう、自分でステップを踏んでいくことが大切です。

まとめ

「総合家電(総合電機メーカー)」の業界研究を、研究職にフォーカスしてご紹介しましたが如何でしたか。

一時期顕著に業績悪化が叫ばれた業界ですが、各社はそれぞれ復調をし今後の見通しは明るいとみられています。理系職の中でも特に専門分野をいかしやすい研究・開発職が多くみつかる総合家電(総合電機メーカー)。

興味をお持ちの方は是非、インターンに参加してみてくださいね。

(参考書籍:会社四季報業界地図2016年版 東洋経済新報社)

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