第二新卒・既卒の就職市場分析

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第二新卒の就活・転職に特化した就職サポート|第二新卒ナビ

新入社員の3割が3年で退社する昨今。20代の皆さんは現状に満足できていますか?

転職したい方もこれから就職したい方も、できれば「良い会社」に入社したいですよね。
でも自分に合った「良い会社」ってどんな会社でしょう?

私は新卒時、求人サイトに溢れる求人票を見て「違いがわからない!」となったことがあります。
写真やHPの華やかさに惹かれて説明会に行ってみても、なんかピンとこなかったり。
交通費だけがかさんで、どうしたら良いかと血迷ったものでした。。。

という訳でこの記事では、今まで「なんとなく」で企業を選んでしまっていた20代のあなたに、企業選びのポイントをお伝えするために書きました。この記事が自分に合った「良い会社」を見つける手助けとなれば幸いです。

20代が求人を探すうえで決めておきたい3項目

求人サイトには膨大な数の求人が掲載されています。例えば、新卒の求人サイト「リクナビ」には約14,000件、「マイナビ」には約17,000件の求人が掲載されています(2015年10月19日時点)。

これらの求人を片っ端からチェックして、自分に本当にあった求人を見つけるのは至難の技です。この章では、膨大にある求人の中から自分に合った求人を見つけるために決めておきたい3つの項目について説明します。

雇用形態

まず、雇用形態を選びましょう。雇用形態には「正社員」「契約社員」「派遣社員」「特定技術者派遣」の4つのパターンがあります。それぞれのメリット・デメリットを参考に自分にあった雇用形態を決めましょう。

正社員のメリット・デメリット

正社員とは、雇用の際に就業期間が特に定められていない社員のことを言います。「午前10時〜午後18時」など決まった勤務時間で長期的に働きます。

<正社員のメリット>
長期にわたって安定して働くことが可能です。昇進や昇格の機会も多く、キャリアアップのために研修やセミナーに参加できる企業も多いです。また、将来はマネージャーとして部下を育成する管理職になれるチャンスもありますので、長く働くほどキャリアアップはもちろん給与面でのメリットもあります。

また福利厚生面も充実しています。社会保険は完備されている企業が多いですし、住宅手当や産休、育休などの手当も取得できたりします。最近では、バースデー休暇やバカンス休暇など、正社員ならではの休暇制度を設けている企業も増えています。

<正社員のデメリット>
正社員には大企業・中小企業に関わらず転勤やグループ・関連企業などへの出向が発生することがあります。また、責任ある仕事を任される機会が多いため、業務をやり遂げるには苦労が多々ありますし、精神的なストレスはかかります。

また、勤務時間や休日については会社のルールに従う必要があります。「入社してみたら残業や休日出勤が多かった」というようなケースもありますので注意してください。

契約社員のメリット・デメリット

契約社員とは、雇用期間が決まっている社員のことを言います。就業期間の契約は、一定期間ごと(1ヶ月・3ヶ月・6ヶ月が一般的です)に継続の意思を確認し更新されます。

契約社員は非正規労働者と言って、パートやアルバイトの方と同じ種類に分類されています。ですが、平成25年4月の改正労働契約法で、繰り返し契約更新を行って5年を超えた場合は、無期労働契約に切り替えることができるようになりました。

<契約社員のメリット>
正社員よりも契約(入社)が比較的しやすいのが特徴です。理由は期間が定められており、企業側の採用リスクが低いためです。社会保険の加入や有休取得も可能ですし、転勤や異動の義務はありません。自分の強みを活かしてキャリアを積みたい方にはおすすめの雇用形態です。

また期間は定められてはいますが、会社で継続して働きたい場合には、スキルを磨いて積極的に仕事に取り組む姿勢を見せることで、契約を更新してもらえることがあります。「正社員登用制度」が設けられている企業であれば、そのまま正社員として雇用されるケースもあるため、正社員を目標としつつ、まずは契約社員で働き始めるのもオススメです。

<契約社員のデメリット>
期間を定めて契約をしているため、その期間が過ぎればどうなるのかという事はわかりません。契約を更新する事ができれば同じ職場で働き続けるという事もできると思いますが、そうとは限らないでしょう。継続的な雇用が保障されていないため、どんな状況になっても働いていけるスキルを磨いておく必要があると言えます。

派遣社員のメリット・デメリット

派遣社員とは、派遣会社に希望する仕事・スキルなどを登録しておき、条件に合う企業に派遣されて仕事をすることを言います。労働契約や賃金の支払い・社会保険・労働保険の手続き・年次有給休暇を付与・休業の際の休業手当などは、すべて派遣先ではなく派遣会社で管理します。

<派遣社員のメリット>
働く時間帯や曜日、残業の有無、勤務地、給与など、派遣会社にさまざまな希望を伝えられます。そのため、プライベートを重視したい方や家庭や育児と両立したい方にとっても魅力的な働き方ができます。

また派遣会社によっては、無料でスキルアップのための講座を定期的に行っている会社もあります。パソコン操作、話し方講座など仕事をする上で役に立つ講座が多く、講座を通じてよりスキルが求められる案件にチャレンジすることが可能になります。
さらに派遣の場合、契約の範囲内の業務をするために派遣されているので、会社の飲み会やイベント事などに、参加の強制をされることはほとんどありません。正社員とは違い、上下関係や、付き合いなどのしがらみに縛られることは比較的少ないといえるでしょう。
気になる方はお仕事を紹介されたときに、派遣会社のコーディネーターに確認してみるのがおすすめです。

<派遣社員のデメリット>
ほとんどの仕事が時給制です。そのため連休が多い月は収入が減ったり、お給料にムラが出るため計画的な生活設計が必要になります。また、仕事範囲が決まっているため、それ以外の仕事は任されることがありません。そのため責任のある仕事をしたり、スキルアップのチャンスは少ないです。

さらに派遣は契約期間が決まっているので、そのまま仕事を続けたいと思っても、派遣先の業績や景気変動などにより、契約期間を続行できない場合もあります。そのため、いつ契約期間が終了しても良いように、スキルアップを怠らないことも大切です。

【あわせて読みたい!】
既卒向け人材業界解説|派遣社員のメリットとデメリット

特定技術者派遣のメリット・デメリット

特定技術者派遣とは、派遣元の企業に「正社員」として雇用され、派遣元の企業から提示された企業に派遣されて働く社員のことを言います。プロジェクトが終了したら派遣業務が終わるという流れは通常の派遣社員と同じですが、正社員なので次の仕事が決まるまでも雇用が確保されていますし、給与が支給されるという点では大きく異なります。

<特定技術者派遣のメリット>
特定技術者派遣の多くは正社員での採用となります。そのため、第一に通常の派遣よりも安定しているというメリットがあります。また、交通費や残業代、ボーナスなど福利厚生も充実しています。

さらに、様々な職場で働くことができるため、1つの会社で技術を磨くよりも豊富な経験を積むことができます。場合によっては正社員では入社が難しい企業での就業もできますので、技術力を高めるには好条件と言えます。

<特定技術者派遣のデメリット>
数年ごとに就業先が変わるため、その都度、職場のルールや業務内容を覚えなければなりません。また、技術力がなければ企業から声がかかりませんので、常にスキルを高めていかなくてはなりません。声がかからない場合は、待機時間といってお給料をもらいながら次の配属先が決まるのを待つのですが、あまりにも待機時間が長くなると退職してしまう方もいるようです。

勤務地

次に勤務地です。地域によって求人数や給与水準は変わるものです。地域にこだわっていないという方は、就職しやすさや給与の高さで就職先を決めてみても良いでしょう。

就職しやすい地域の探し方

求人が多い地域かを計るには「有効求人倍率」を知っておきましょう。有効求人倍率とは「求人数(仕事の数)」を「仕事をしたい人の数」で割ったものです。有効求人倍率が高いほど求職者は就職しやすくなり、企業側は採用しにくくなります。

ちなみに、有効求人数と有効求職者数の定義は下記の通りです。
有効求人数:ハローワークで募集をかけている求人のうち、未充足のために前月から繰りこされた求人と今月新たに追加された求人の合計。
有効求職者数:求職者とは、ハローワークに登録している就業先が未決定の方のことを言います。有効求職者とは、前月から繰りこされた求職者と今月新たに追加された求職者の合計。

例:有効求人数:100件、有効求職者数:200人のとき
・ 計算式:100÷200=0.5
裕子求人倍率:0.5倍

ちなみに有効求人倍率は、厚生労働省が全国のハローワークの求職者数、求人数をもとに算出し、「職業安定業務統計(一般職業紹介状況)」で毎月発表しているものです。ハローワーク以外で募集をしている求人は含まれませんので、あくまでも指標として見ておくのが良いでしょう。

2015年8月の有効求人倍率ランキングは下記の通りです。

1、東京都 (1.82)
2、福井県 (1.60)
3、愛知県 (1.57)
4、広島県 (1.55)
5、静岡県 (1.54)

全国のランキングは厚生労働省のページで見ることができます。

地域別の給与水準

地域によって意外と給与水準が違うことはご存知ですか?「転職サービスDODA」の調査によると、地域別の平均年収は下記のようなランキングになっています。

【地域別 平均年収ランキング】
1、関東 (平均年収:464万円)
2、東海 (平均年収:425万円)
3、北信越 (平均年収:422万円)
4、関西 (平均年収:415万円)
5、中国・四国 (平均年収:405万円)
6、北海道・東北 (平均年収:400万円)
7、九州・沖縄 (平均年収:390万円)

【都道府県別 平均年収ランキング】
1、神奈川県 (平均年収:481万円)
2、東京都 (平均年収:467万円)
3、長野県 (平均年収:458万円)
4、茨城県 (平均年収:452万円)
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46、宮崎県 (平均年収:377万円)
47、沖縄県 (平均年収:365万円)

地方求人の探し方

地方で就職を考えている方で、定番の求人サイトを見ていても掲載数が少なくて困った方も多いのではないでしょうか。地方で就職したい方は、人材業界・求人業界に特化したキュレーションメディア「HRog(フロッグ)」の下記ページを見てみてください。地方求人に強いサイトが都道府県別にまとまっているのでおすすめです。

地方に強い媒体はどこ?人材業界マップ【地方版】

職種

雇用形態と勤務地が決まったら最後は最も大事な「職種選び」です。職種によって、その後のキャリアアップはもちろん年収も変わってきますので慎重に決めたいところです。20代で就職や転職を考えている方ですと、未経験分野への挑戦という方が多いのではないでしょうか。

ここでは20代で未経験から挑戦できる職種、「営業職」「技術職」「事務職」の仕事内容や求人を探す上で見ておきたいポイントをご紹介します。

営業職

営業職とは、顧客に対して商品やサービスを販売して、自社に利益をもたらす仕事です。企業は利益を上げなければ存続することはできません。ですので、営業機能がないと経営は成り立たないので、企業にとっては非常に重要な存在です。

▼営業職の求人
リクルートライフスタイル|未経験でも大丈夫!興味のある分野で勝負できる【企画営業】
フォーラムエンジニアリング|女性が働きやすい営業職!

「新規開拓営業」と「ルート営業」

一言で営業と言っても、実は種類があることをご存知ですか?営業職には2種類あって、新規開拓を狙った「新規開拓営業」と既にお取引のある顧客に赴く「ルート営業」です。では、この二つの違いは何なのでしょうか?

<新規開拓営業>
新規開拓営業における業務フローは下記の通りです。

1、電話や飛び込みによるアポ獲得
コンタクトを取らないことには何も始まりませんので、電話をかけてアポイントを取る「テレアポ」やアポイントを取らずに突撃訪問する「飛び込み営業」でコンタクトをとります。

2、事前準備
飛び込み営業の場合はできないですが、テレアポでアポイントが取れた場合は訪問までに事前準備を行います。事前準備では会社HPや関連サイトなどから顧客のニーズや商談の流れの仮説を立てます。

3、訪問によるヒアリング(情報収集)・プレゼンテーション(提案)・クロージング(締め)
訪問したら仮説をもとにヒアリングをしていきます。ヒアリング内容を踏まえて、自社の商品やサービスを利用してもらうことでどのようなメリットがあるのかを提案します。最後に顧客に意思決定を促し商談を締めくくるクロージングです。

4、受注(または失注)

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新規開拓営業マンが語る!トップセールスに半年でなる方

<ルート営業>
ルート営業とは、既に取引のある企業に定期的に訪問して商談機会を見つける営業です。既に取引があるという点で、新規開拓営業よりも簡単に思う方いますが、いつまでも顧客が存在し続ける保証はありません。長期的に顧客と関係性を構築していかなければならないため、新規開拓営業とは違った難しさがあります。

ルート営業の業務フローは下記の通りです。

1、担当顧客リストを入手する

2、販売計画を立てる
顧客の過去の販売実績(売上実績)を中心に販売計画を立案します。販売計画は、会社から指定される場合も多いです。

3、行動計画を作成する
販売計画をもとに行動計画を日・週・月・年単位で作成します。

4、顧客先周り
行動計画に基づいて顧客を回ります。常時、行動計画に対する進捗管理を行い、進捗が悪い時には適宜修正を行います。

「有形商材」と「無形商材」

営業が扱う商材は「有形商材」と「無形商材」に分けられます。

<有形商材とは>
有形商材とは、「形ある商品」全般を指します。例えば、素材(紙、金属、ガラスなど加工する前のもの)、半製品(素材を加工し、組み立てる前のもの)、最終製品(電化製品、住宅、自動車などの完成品)などが挙げられます。業界や商材に関する詳しい知識が求められますので、専門的な知識が求められます。

<無形商材とは>
無形商材とは、明確に売るものは決まっておらず、何かしらのサービスを提供して顧客に貢献します。例えば、人材サービスや教育・広告などです。明確な商品がないため、顧客のニーズを的確に把握する力や要望に沿った提案を行う力が求められます。

「法人営業」と「個人営業」

営業先は法人と個人の2パターンに分けられます。

<法人営業とは>
法人営業とは、その名の通り法人(≒企業)に営業をする仕事です。法人営業の商材は今まで自分が顧客になる機会のないものが多いのでイメージしにくいかもしれません。ですが、法人営業は求人数も多く、待遇面でも良い条件のものが多いです。知らないからといって敬遠せず、ぜひ知ってみることから始めてみましょう。

法人営業の具体例:
不動産業界なら:ショッピングモールの開発、土地の売買など
教育業界なら:企業内で行われる研修の企画営業、eラーニングなど教育システムの販売など
人材業界なら:求人サイトの広告枠の販売、人材紹介営業など
IT業界なら:ネットワークシステムの販売、クラウドサービスの販売

<個人営業とは>
個人向け営業とは、個人顧客に対して営業活動を行っていく仕事です。リテールセールスとも言われます。個人営業を行う業界は幅広く、金融、生保、損保、住宅、自動車などが挙げられます。

番外編「コンサルティング営業」と「企画営業」の違い

求人に「コンサルティング営業」や「企画営業」「提案営業」などと記載されていますが、実際のところこれらの仕事内容に違いはありません。応募数を増やすための工夫として、営業職をかっこよく言っていると認識しておけば大丈夫です。

技術職

専門性が身につく技術職。多くの方が「理系しかできないんじゃないか」「プログラミングを書いてアプリやwebサイトを作るSEやプログラマーしかないのでは」というイメージを持っているのではないでしょうか。実は未経験から挑戦できる技術職には、インフラエンジニアという職種もあります。

▼技術職の求人
VSN|既卒でも手に職が就く!安定しすぎる職業「インフラエンジニア」
スリーイー|新人研修で登竜門的資格CCNAが取れる!未経験からインフラエンジニアになる!

エンジニアの種類(1)「開発エンジニア」

開発エンジニアは、プログラミング(コンピュータが処理するプログラムを作る仕事)を行います。SEやプログラマーとも呼ばれます。開発するものは様々あり、wWebサイトやアプリ・ゲーム・システム・ソフトウェアなどです。開発するものによって使用する言語は変わってきます。言語の事例は下記の通りです。

プログラミング言語 例:
C、C++、Java、Perl、VisualBasic、JavaScript、Ruby、PHPなど

開発エンジニアの仕事は、要件定義や設計、プログラム開発、テストなど多岐に渡ります。各工程では下記の業務を行います。

要件定義:どんなシステムを作るのか機能や性能を定義する
設計:要件定義をもとに、システムの流れ・入出力・データ項目を設計する
プログラム開発:設計した内容をプログラミングする
テスト:実際にシステムを触ってみて、設計通りに動いているか確認する

開発エンジニアを目指す方は、残業が多い時期があることを覚えておきましょう。開発エンジニアの場合は納期が決められているため、どうしても納期前は残業が多くなり月間100時間を超えることも少なくありません。そのため労働時間を気にする方には向かないでしょう。

また開発エンジニアのは即戦力を求める企業が多く、未経験採用を行っている企業は少ないのが現状です。また、未経験採用を行っていても情報系学部出身者や独学でプログラミング学んでいたなど、開発言語を理解している方を求めている場合が大半です。

では、未経験からエンジニアになることはできないのでしょうか?もちろん、そうではありません。未経験からでもエンジニアを目指せるのが次にご説明する「インフラエンジニア」です!

エンジニアの種類(2)ー「インフラエンジニア」

インフラエンジニアという仕事は、初めて聞いた方も多いでしょう。開発されたwWebサイトやシステムは、全てネットワークやサーバーなどの環境が構築された上で成り立ちます。その環境を支えているのがインフラエンジニアと呼ばれる人たちです。IT業界における縁の下の力持ちという感じですね。

例えば、Yahoo!Japanがアクセス集中してサーバーがダウンした、などのニュースを聞いたことがありませんか?そのようなことがないように、何かネットワークトラブルがあった時に対処したり、キャパシティ管理といってアクセス解析を行って最適な環境に構築し直す仕事があります。このようなお仕事がインフラエンジニアの業務内容です。

またキャリアを積んでいくと上流工程と呼ばれる設計や構築という業務に就くことになります。新しいシステムを開発する際に、どのようなネットワークやサーバーにするべきか要件定義を行い、その仕様通りに物理的に構築する仕事です。

このようなインフラエンジニアの需要は近年大きく伸びており、未経験や文系でも受け入れ体制を整えるように研修設備を充実させている会社が増えています。未経験でも挑戦できることから「誰でも採用されるのでは?」と思う方もいるかもしれません。もちろん、実際はそんなことはありません。

情報化社会が進む中で、エンジニアに求められるレベルは上がっており、コミュニケーション力や柔軟性など人柄も面接では重視されます。面接ではエンジニアへの興味とあわせて、円滑なコミュニケーションを心がけることが鍵ですね。

【あわせて読みたい!】
既卒のための業界解説|インフラエンジニア(ネットワークエンジニア)の業務内容

優良企業を見分ける3つのポイント「研修」「取引先」「何次請けか」

技術職の需要は伸びており、多くの求人がありますが、どの企業が良いのか判断するのは難しいですよね。実態を正確に把握するのは入ってみないと難しいですが、求人票や面接で判断するために知っておきたい3つのポイントがあります。

<1、研修の有無>
技術者の需要増加によって、未経験でも採用する企業が増えてきました。未経験でも受け入れてくれる体制があるかを判断する材料として「研修の有無」があります。研修は1〜3ヶ月が平均で、開発エンジニアであれば開発言語を学び、インフラエンジニアであればネットワークやサーバーに関する資格取得を目指します。

<2、取引先企業>
会社のHPを見ると取引先企業が載っています。取引先企業に有名企業の名前があれば一つの安心材料になりますのでチェックしてみてください。

<3、下請け構造を理解しておく>
システムの開発などは複数の企業が協力して開発されています。発注者(エンド)から直接仕事を請け負った元請(エンド直請けとも言う)が、請けた仕事を切り出して2次請け、3次請け、4次請けと仕事を下ろしていくピラミッド構造になっているのです。

このような下請け構造は、中間業者が数多く入るため、下の層に行けばいくほど中間搾取により現場で働いているエンジニアの給与レンジが低くなってしまうという問題が挙げられます。1段階階層が下がるだけでも、月間数万~数十数万程度のマージンが抜かれるのが一般的です。

そのため、自分が入社する会社が何次請けの業務を行っているのかをネットで調べたり、面接で確認してから入ると良いでしょう。

事務職

事務職とは、個人もしくは部署のアシスタントをすることがメインのお仕事です。自分がアシスタントをする対象が動きやすいように、サポートしていきます。一言で事務職と言っても、さまざまな種類があります。

▼事務職の求人
キャレオ|人材業界で事務職としてキャリアアップできる!

事務職の種類(1)「一般事務」

一般事務は、部署内のサポート業務が中心です。具体的には、「電話対応」「来客対応」「書類のファイリング」「Wordによる資料作成」「Excelによるデータ入力」などを行います。

さらに、庶務的な仕事まで、幅広い業務を含みます。時には、経理、労務のサポート的な業務を行うことも。 専門的な知識は求められませんが、状況に応じた対応力やコミュニケーション力が求められます。

事務職の種類(2)「営業事務」

営業事務は、営業の方のサポートを行います。「商品の受注・発注業務」「在庫や納期の管理」「売上げ伝票作成」「営業のスケジュール管理」などを担当します。また会社によっては「テレアポ」を任されることもあります。

事務職の種類(3)「総務事務」

総務事務は、社内の全スタッフをサポートする総務部門の事務業務を担います。「備品管理」や「書類のファイリング」「株主総会の運営準備」「設備管理」など、幅広い総務部門の業務のフォローを行います。

事務職の種類(4)「貿易事務」

貿易事務とは、商社、メーカー、船舶会社、などの輸出および、輸入業務を行います。具体的には、「受発注」「通関手続き」「倉庫手配」「売掛買掛金の回収・支払い」などを行います。輸出と輸入で担当が分かれている場合が多く、語学力や海外と取引を行った経験などを活かすことができます。

企業規模によって異なる求められる資質

事務というと「与えられた仕事をしっかりこなす」「ずっとPCと向き合っている」というイメージが強いですよね。大手企業や歴史のある中小企業であればこのイメージで相違ないかもしれませんが、設立間もない企業となると少し異なります。

どう違うのかというと、事務が会社のムードメーカーの役割を果たすのです。会社も生き物なので調子が良い時もあれば悪い時もあります。営業が売上げが伸びずに悩んでいる時や、エンジニアが開発が上手くいっていない時に、直接業務に関わっていない事務が社内イベントを企画して盛り上げたり、社員を鼓舞する、そんな役割を求められるのです。

会社の規模

会社規模によってメリット・デメリットがあります。規模が大きいから良いというわけではありませんので、自分の志向性にあった規模の会社を選びましょう。

大企業・中小企業・ベンチャー企業の違い

大企業、中小企業、ベンチャー企業のそれぞれの違いを確認しましょう。ここでは、正式な定義というよりは求人を探す上で知っておくべきことを書きます。

大企業って何?

正確な大企業の定義はWikipediaをご覧ください。下記は定義を簡単に書いたものです。業界ごとに従業員と資本金の基準が決められていて、それを満たしていれば大企業と定義されます。

製造業やその他の業種:従業員数が300人以上、かつ資本金が3億円以上の企業
卸売業:従業員数が100人以上、かつ資本金が1億円以上の企業
小売業:従業員数が50人以上、かつ資本金が5000万円以上の企業
サービス業:従業員数が100人以上、かつ資本金が5000万円以上の企業

中小企業って何?

正確な中小企業の定義はWikipediaをご覧ください。下記は定義を簡単に書いたものです。大企業と同じですが、業界ごとに従業員数もしくは資本金の基準が決められていて、それを満たしていれば中小企業と定義されます。

製造業やその他の業種:従業員数が300人以下、または資本金が3億円以下の企業
卸売業:従業員数が100人以下、または資本金が1億円以下の企業
小売業:従業員数が50人以下、または資本金が5000万円以下の企業
サービス業:従業員数が100人以下、または資本金が5000万円以下の企業

ベンチャー企業って何?

実はベンチャー企業は明確な定義が定められていません。ベンチャー企業を他の言葉で言うならば、ビズネスとビジネスの間にできた「隙間」に入り込んでいく企業と言ったところでしょうか。既存の企業に独自の技術や切り口で挑戦しており、必ず成功するとは限りませんが挑戦している企業はベンチャー企業と言えます。Wikipediaの定義も良ければ参考にしてみてください。

大企業のメリット・デメリット

<メリット>
大企業で働くメリットは、大規模な仕事や社会的インパクトが大きい仕事に携われることでしょう。歴史や実績のある企業だからこそできる仕事がありますので、大きな仕事をやってみたいという方にはおすすめですね。
また、中小企業などに比べて福利厚生や待遇が良い企業が多いため、安定した生活を手に入れることができます。

<デメリット>
大企業は分業制のため、全体の仕事の一部を担当することが多いです。そのため全体像が掴みにくいというデメリットがあります。また、社員数が多いため責任のある仕事を担当するには相当な努力と時間が必要です。ずっと大企業で働けるのなら問題ないですが、大企業でもいつ解雇されるかわからないご時世です。どんな環境でもいきていけるように、常に高いモチベーションで仕事に取り組む必要があります。

中小企業・ベンチャー企業のメリット/デメリット

<メリット>
中小企業やベンチャー企業で働くメリットは、成長スピードでしょう。社員数も少ないところが多く、一人あたりに割り振られる仕事量は多くなります。そのため、忙しさはあります。ですが、膨大な仕事をこなすには少しでも早く能力をつけなければならないので、結果として成長スピードが早くなります。また、割り振られる仕事の幅が広いため、若いうちから会社や仕事の全体像を見ることができます。

<デメリット>
中小企業やベンチャー企業のデメリットは将来の見通しが立たない点でしょう。すでに何十年も経営を続けている大企業に比べて、設立年数が短いため、10年後も会社が存在しているか分かりません。また、残業のルールや福利厚生など徹底されていない場合も多く、サービス残業を強いられることもあります。発展段階の会社を創っていくことにワクワクするような方には合っているでしょう。

求人票でチェックしておくべき3つのポイント

仕事内容にばかり目が行ってしまいがちですが、雇用条件も長く働く上では重要です。働きやすい環境なのか「給与」「働き方」「福利厚生」の3つの観点からチェックしておきましょう。

給与

給与については、交通費や昇給、残業代などをチェックしておきましょう。

「額面」or「手取り」

「額面」とは、基本給に諸手当を含んだ金額のことを言います。「手取り」とは、そこから所得税、住民税や社会保険料などを差し引いて、実際に会社から支払われる金額です。差し引かれる金額は、およそ「額面」の20%ぐらいが目安です。

例えば、「額面」が23万円の場合、「手取り」は18万前後になると考えられます。面接の際に、何が引かれて「手取り」がいくらぐらいになるのかを確認しておくと安心です。

「交通費支給」は全額支給?

求人票に「全額交通費支給」と書いてあれば、かかった交通費は全額負担してもらえます。ですが、ただ「交通費支給」としか書いていない場合は、社内規定によって額が異なります。

例えば、「月額●●円支給」「半径●●㎞通勤保証」などケースはさまざまです。気になる場合は面接の際に、自宅から応募先までの距離や通勤ルート、所要時間を告げて確認するとよいでしょう。

昇給

昇給は、文字通り給料がアップすることです。昇給の中にも2種類あり、「定期昇給」と「ベースアップ」があります。

「定期昇給」とは人事考課など給与規定で定められた通りに給料があがっていくものです。一方の「ベースアップ」は社員全員のお給料を底上げしてアップしてくれるものです。

賞与

         
賞与とは、ボーナスや報奨金など、毎月の給料とは別に支給される給与のことです。一般的に、ボーナスは夏季と冬季の年2回に分けて支給される会社が多いですが、中には利益が出た時に支給する会社もあるようです。また途中で退職した場合にも、賞与が支払われないことがあります。

「みなし残業」「固定残業制」には注意!

「みなし残業」とは、給与のうち、残業代に相当する部分を意味しています。「固定残業制」と言われることもあります。例えば、基本給22万円、みなし残業手当7万円の場合には、月の残業代のうち7万円分は、みなし残業手当として支給されることを意味しています。

ちなみに、月の残業代を計算した合計額が7万円に満たない場合でも、みなし残業手当を減額して支給することはできません。一方で、月の残業代の合計額が7万円を超えた場合には、超過した部分の残業代は、みなし残業手当とは別に追加で支給しなければなりません。

みなし残業、固定残業制を取り入れているということは、ある程度の残業が発生する環境であるということでもあります。残業時間が多めになることを覚悟して応募することがおすすめです。

働き方

働き方については、休日や勤務体系についてチェックしておきましょう。

週休2日制と完全週休2日制の違い

「完全週休2日制」とは、年間を通して1週間のうち必ず2日は休めるというものです。一般的には休日は土曜と日曜ですが、業種によっては平日が休みというケースもあります。

これに対し「週休2日制」は、ひと月のうち最低1週は2日休めるということ。例えば、ひと月のうち週2日休めるのは1週だけで、ほかの3週は週休1日というケースも「週休2日制」に入ります。求人広告に週休2日制と出ている場合は、具体的に月に何日休めるのかをよく確かめましょう。

フレックスタイム制とは?

フレックスタイム制とは、始業時間や終業時間が自由で、個人のライフスタイルに合わせる制度のことです。だからと言ってすべて自由に時間を選べて働けるわけではありません。コアタイムという必ず勤務していなければならない時間(例・10:00~14:00)が設けられていることが多いです。

福利厚生

福利厚生面では、社会保険についてチェックしておきましょう。

社会保険完備

社会保険完備とは、「雇用保険」「労災保険」「厚生年金保険」「健康保険」の4つの加入が義務付けられていることを言います。「雇用保険」と「労災保険」は従業員を雇うすべての企業に加入が義務付けられていますが、「厚生年金保険」と「健康保険」は加入が義務付けられている企業とそうでない企業があるので注意してください。

【あわせて読みたい!】
社保完備って何?|社会保険について事務職が解説します!Part①
社保完備って何?|社会保険について事務職が解説します!Part②

求人の探し方

求人の探し方は、自分一人で探す「求人媒体」とキャリアコンサルタントと二人三脚で進める「人材紹介会社」の2パターンがあります。

求人媒体

求人媒体のメリットとデメリットは下記の通りです。

求人媒体のメリット

多数掲載されている求人の中から、自分好みの企業を探すことができます。また、求人媒体の方が企業の採用費用は安い場合が多く、選考ハードルが下がることもあります。

求人媒体のデメリット

自分で選べるのが求人媒体の強みですが、明確な軸がない場合、莫大な求人数の中から求人を選ぶことは至難の技と言えます。また、面接の日程調整などはすべて自分でこなすため、手間がかかります。また、企業についての情報は求人サイトからしか得ることができないので、転職エージェント経由の応募者と比べて情報弱者になりがちです。

人材紹介会社

人材紹介会社のメリットとデメリットは下記の通りです。

人材紹介会社のメリット

人材紹介会社とは、キャリアコンサルタントと二人三脚で内定を目指すサービスです。カウンセリング(基本的に無料)を受け、自分にあった業界や職種を一緒に考えることができます。

そのため、自分がどんな仕事に向いているかわからない方にはおすすめと言えます。また、面接の日程調整などはすべてコンサルタントが行ってくれるため煩わしいスケジュール管理もいりません。

人材紹介会社のデメリット

担当するコンサルタントによってはカウンセリングの質や提案の内容が変わってきます。任せっきりにするのではなく、自分で考えることが大切です。また、キャリアコンサルタントが面談を踏まえてマッチングする求人をピックアップしてご紹介する形のため、求人媒体のように多くの選択肢から選ぶことはできません。

20代におすすめの求人媒体/人材紹介会社

おすすめの求人媒体・人材紹介会社を紹介します。ニーズにあわせて使い分けてみてください。

求人媒体

おすすめの求人媒体をまとめました。幅広く求人を掲載しているものから業界に特化しているものまで様々ありますので、ニーズによって使い分けてみてください。

総合求人媒体

リクナビNEXT
リクルートが運営する国内最大級の求人媒体です。毎週約2,200件以上の新着・更新求人を掲載しており、取り扱う求人の数・バリエーションは他の求人媒体と比較してもトップクラスです。大企業をはじめベンチャー企業の案件など豊富に揃っています。

マイナビ転職
人材サービス大手「マイナビ」が運営する求人媒体です。大手・ベンチャーを問わず常時約7,000件以上の求人を取り扱っており、他の求人媒体には掲載されていないマイナビのみの求人が80%もあります。

DODA(デューダ)
総合人材サービス大手・インテリジェンスの求人媒体です。リクナビ・マイナビと肩を並べる大手の求人媒体で、求人数は公開求人が約1万9,000件以上。さらに、通常の転職媒体とは異なり、一般には公開されていないDODA独自の非公開求人を約10万1,000件以上扱っています。

@tiype(アットタイプ)
総合人材サービスを手掛けるキャリアデザインセンターが運営する求人媒体です。リクナビやマイナビと比較すると求人数自体は少ないものの、大手・ベンチャーともに独自の求人が多く、特にIT系の求人や、外資系、コンサルティング業界等の求人が充実しています。

若手に特化した求人媒体

Re就活
中小・ベンチャー企業の若手人材採用をサポートする学情が運営する求人媒体です。第二新卒や既卒など20代の若手向けの求人が多く、未経験からの転職を歓迎する求人が多いのが特徴です。

IT業界

Green
「ちくしょう転職だ!」でおなじみのGreen。IT業界へ転職を検討中の方向けの求人媒体です。事業内容や業務内容について詳細な説明が載っているので、会社について理解を深めてから応募することができます。

Find Job!
Find Job!は、ミクシィが運営しているIT業界に特化した求人媒体です。昔から広くIT系求人を扱っています。

CINRA.JOB
カルチャーニュースサイト「CINRA」から生まれたクリエイティブ業界の求人を集めた媒体です。おしゃれなデザインなので見ていて楽しいです。

女性向け求人媒体

マイナビ転職 女性のお仕事
人材サービス大手「マイナビ」が運営する女性向け求人媒体です。営業・事務・経理・医療・アパレルなど幅広い求人が掲載されています。週に2回、希望条件にあう求人をメールで受け取ることができます。

エン転職 WOMAN
転職サイト「【en】エン・ジャパン」を提供するエン・ジャパンが運営する求人媒体です。エン・ジャパンは女性が活躍する社会の実現に力を入れており、「働く日本の女性を元気にするブログ!」のなかでロールモデルとなる女性社員や支援制度を紹介しています。

とらばーゆ
リクルートが運営する、老舗の女性求人媒体です。正社員だけでなく、パートやアルバイトなど幅広い雇用形態の求人が掲載されています。

女の転職@type
総合人材サービスを手掛けるキャリアデザインセンターが運営する、女性向け求人媒体です。「18時までに退社」「育児と両立できる」といったこだわり条件から仕事を探すことができます。

地方求人・社会貢献

日本仕事百貨
「生きるように働く人」の為の仕事探しサイト。求人情報というよりは働いている方のインタビューも掲載されており、読ませる記事として後悔しています。地方求人やユニークな求人が多く、今まで知らなかった仕事に出会うことができます。

DRIVE
NPO法人ETICが運営するソーシャルビジネスやNPOの求人が多い媒体です。求人数は多くありませんが、「地域活性化」や「国際協力」「農林水産」「エコロジー」など他媒体にはない検索軸から求人を探すことができます。

人材紹介会社

おすすめの人材紹介会社をまとめました。幅広い業界を扱っている会社から業界に特化しているものまで様々ありますので、ニーズによって使い分けてみてください。

大手人材紹介会社

リクルート エージェント
リクルートエージェントの特徴は、業界最大手ならではのコネクションと、約35年間の歴史の中で蓄積された豊富な転職ノウハウです。老舗企業や大企業からのオファーも多く、質の高い求人が集まっています。

マイナビ エージェント
マイナビエージェントの特徴は、業界専任のキャリアコンサルタントによる専門知識を生かしたサポートです。特に、IT業界、営業職、クリエイティブ職に強みがあり、非公開求人はもちろん、他の転職エージェントにはない希少な求人も数多く扱っています。

DODA(デューダ)
DODAの特徴は、業界最大手のリクルートエージェントに次ぐ豊富な求人数です。スカウトサービスを活用して企業からのオファーを待つこともできます。

アデコ
アデコは世界60か国に5,000を超える拠点を持つ、人材サービスのグローバル企業です。コンサルタントは専門分野ごとに分かれており、求人の紹介や面接対策、各種交渉に加え、仕事のやりがいや将来を見据えたキャリアプランの設計まで対応してくれる。

IT業界に特化した人材紹介会社

ワークポート
IT企業・ゲーム企業に特化した転職エージェントです。2015年10月時点で9,000件以上の求人と3500社以上の取引企業、1万人以上の人材紹介実績を誇っています

Geekly
IT・web・ソーシャルゲーム業界に特化した転職エージェントです。コンサルタントはIT/Web業界で3年以上のコンサル経験者が多く、業界に特化した10年以上の経験から、職種・年齢・年収等をもとに精度の高いマッチングを実現しています。

女性に特化した人材紹介会社

LiBz CAREER
キャリア女性に特化して、営業職、専門(IT・WEB・バックオフィス)職に特化したキャリア相談、転職支援サービスを行っています。

若手に特化した人材紹介会社

第二新卒ナビ
第二新卒・既卒に特化した人材紹介サービスを運営しています。1人当たり内定まで最大20時間のサポートを行っており、2時間の個別カウンセリングで求人票の紹介、仕事の選び方、履歴書、職務経歴書作成などのアドバイスを行っている。

UZUZキャリアセンター
既卒・フリーター向けに特化して人材紹介サービスを運営しています。個別密着の就活サポートで、最短20日以内での内定を目指せます。

いい就職
若者の「いい就職」を支援している求人媒体。セミナーが豊富で、第二新卒者、新卒、既卒、留学帰国者を対象としています。

JAIC(ジェイック)
面接を受ける前に10日間の研修に参加できます。研修ではビジネスマナーや職種の理解を深めることができます。また研修参加者は、20社が集まる合同面接会に参加できるので、一度い複数の企業の人と話すことができます。

まとめ

いかがでしたでしょうか。20代の就職・転職は慎重になって損はありません。20代で転職をするということはキャリアアップを見据えていたにしても、何かしら今の企業に物足りなさを感じているからこそでしょう。次こそは腰を据えて働けるように、直感や表面的な情報に頼らず、多角的に判断して自分に合った仕事を見つけるようにしてくださいね。またこの記事が、自分に合った求人を探す手助けとなれば幸いです。

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この記事を書いた人

Yurika Yokoyama
Yurika Yokoyama

神奈川県出身。元第二新卒。青山学院大学卒業後はベンチャー企業に入社し、業務未経験ながらマーケティング部で働くも1年で退職。その後、就活に悩む方をサポートすべくUZUZに入社。現在は法人営業とキャリアカウンセリングを担当し、求職者のサポートを行っている。