第二新卒・既卒の就職市場分析

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みなさんは学生の時、どのような軸で正社員の求人を選んでました?
「メーカーの営業を受けてました!」
「IT企業の求人を中心に探してました!」
「広告業界に興味がありました」
多くの方と毎日面談を行っていますが、このように【業界】を軸に求人を選んで就職活動されている方が多いようです。しかし、それって正しいのでしょうか?実は新卒で入社した正社員の8人に1人はたった1年で退職しています。3年まで期間を延ばすと約32%の方が退職しているのです。これはつまり、自分に合った求人を選ぶことができていないことが表れています。


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では求人票を見る際に、何を軸にしたら良いのでしょう?本記事は自分に合った正社員求人の見つけ方、就職活動の軸の定め方についてまとめています。是非参考にされてみてはいかがでしょうか?

正社員求人の【職種】で選ぶ

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一番わかりやすいのが、正社員求人の職種で選ぶという方法。意外に新卒の方は入社後どのように働くのか、イメージできていない中で就活されている方が多いです。よくあるのが「人々の生活の基盤を支える住まいに関わる仕事に就きたくて不動産業界を受けていました」というケース。でも不動産の営業職の多くは飛び込み/テレアポが多く激務であることが多いです。そのような業務内容を理解していないと、営業の大変さに負けて早期で離職することになってしまいます。そこで各職種の業務内容について説明しましょう。

【各職種の業務内容について見てみる!】

会社の売上を支える!営業職の求人

正社員の求人の中でも一番多いのが営業職になります。営業職というのは一言で表せば「利益を上げる」仕事になります。その営業職は大きく分類すると、新規で顧客を開拓する「新規営業」と既存の顧客に何度も訪問して契約を取りに行く「ルート営業」があります。

▼新規営業

営業職の求人の多くは、こちらの新規営業に該当します。新規営業は下記のような方に適しています。
☑フットワークが軽い
☑数値目標を追っていくのが好き
☑即決即断タイプ
☑結果を出したら評価してほしい
新規営業は、取引のない相手に対して営業を行います。そのため最初の主な仕事はテレアポや飛び込みになります。これだけでもきついんじゃないか?と思う方が多いのではないでしょうか。そのように思う理由は、断られる事が圧倒的に多いからです。アポ獲得率は商材にもよりますが、例えば人材業界だと1〜2%程度です。毎回断られるために電話をするのはやだな…と思われる方が多いと思います。

しかし、新規営業にもやりがいはもちろんあります。新規営業は、0の状態から関係性を築いていき、自分の提案で商談を進めて最終的にはお客様の課題解決まで携わることができるため、成約に至った際に非常にやりがいを感じます。また売上という目標数値がインセンティブとして給与に反映されることもあり、給料という明確な対価を得られるためにやりがいを感じやすいのです。

ノルマという数字と毎日戦う仕事になりますが、その分やりがいも大きく、また営業力を身に付ければその後のキャリアにも有利に働くのが「新規営業」です。

▼新規営業の正社員求人
リクルートライフスタイル|未経験でも大丈夫!興味のある分野で勝負できる【企画営業】
SEプラス|医療業界に特化した人材紹介サービスを通じて社会貢献してみませんか?

▼ルート営業
既存の顧客相手に営業活動を行うのが「ルート営業職」です。メーカーや商社の営業がこのルート営業にあたります。
☑誰にでも好かれる人
☑丁寧な性格で人に尽くせるタイプ
☑初対面でも仲良くなれる
このような方には適しています。テレアポや飛び込みがなく、既にお付き合いのあるお客様に営業活動を行うことになります。そのため、定期購入がある場合には解約されない限りは営業職として売上を出すことができます。またお客様と長期的に信頼関係を築くことから直接御礼を言われる機会も多く、対人関係でやりがいを感じる場面が多いのが特徴です。

しかし、決して「らくな仕事」とは思わないでください。定期購入だけでは達成できないノルマが与えられるため、ただ定期訪問を繰り返せばいいというわけではありません。関係性が築かれているために価格交渉が入ることも多く、前年度の売上を超えることは決して容易ではありません。また嫌われてしまえば契約は終了、シェアも大幅に下がります。新規営業とは異なりテレアポや飛び込みは行いませんが、それとは異なったプレッシャーがあることは覚えておきましょう。

▼ルート営業の正社員求人
フォーラムエンジニアリング|女性が働きやすい営業職!
高信化学|専門商社でのルート営業

手に職をつけられる!技術職(エンジニア)の求人

手に職をつけられる技術職の求人は、多くの方がプログラミングを書くようなSEやプログラマーなどの職種をイメージされます。しかし、それらのような開発エンジニア以外にも、実はあまり知られていないインフラエンジニアの正社員求人もあります。エンジニアは下記のような方に適しています。
☑論理的に物事を考えられる方
☑こだわりを持って1つのことに熱中したいタイプ
☑コツコツ地道な努力家

開発エンジニア
開発エンジニアはSEやプログラマーといったプログラミングを書く仕事になります。Java、PHP、C、Perlなど多くの言語があり、それらを使いこなしてシステムの要件定義・設計から実装・テストを行います。プログラミングの経験がない方は、ソースコードを見ても全く意味がわからないと思いますが、それらの言語を駆使することができれば、自分の思い通りのアプリケーションやソフトウェアの開発を行うことができます。スキルがモノを言う業界ですので、年齢に関係なく若いうちからスキルを身につけてしまえば、iPhoneアプリを開発して起業される方も多いです。

しかし気をつけなければいけないのは「残業時間」です。開発エンジニアの場合は納期が決められているため、どうしても納期前は残業が多くなり月間100時間を超えることも少なくありません。また開発エンジニアは理系出身の方や、実務経験者を求めるケースが多く、未経験・文系出身の方が受けられる求人は少なくなってしまいます。未経験の方は、プログラミングを学べるスクールがありますので、そのような施設を利用して経験を積まれる方が良いでしょう。

▼未経験okの開発エンジニアの正社員求人
ファンデリー|ベンチャー企業でライフワークバランスのとれた開発職!
レジェンドアプリケーションズ|専門性が身につく!

インフラエンジニア
インフラエンジニアはあまり聞き慣れない言葉かもしれません。開発されたシステムというのは、全てネットワークやサーバーなどの環境が構築された上で成り立ちます。その環境を支えているのがインフラエンジニアと呼ばれる人たちです。例えば、Twitterがアクセス集中してサーバーがダウンした、などのニュースを聞いたことがありませんか?そのようなことがないように、何かネットワークトラブルがあった時に対処したり、キャパシティ管理といってアクセス解析を行って最適な環境に構築し直す仕事があります。

またキャリアを積んでいくと上流工程と呼ばれる設計や構築という業務に就くことになります。新しいシステムを開発する際に、どのようなネットワークやサーバーにするべきか要件定義を行い、その仕様通りに物理的に構築する仕事です。このようなインフラエンジニアの需要は近年大きく伸びており、未経験や文系でも受け入れ体制を整えるように研修設備を充実させている会社が増えています。

▼未経験・文系okのインフラエンジニア
VSN|既卒でも手に職が就く!安定しすぎる職業「インフラエンジニア」
未経験者でもたった20日でエンジニアに!合宿型研修「KSKカレッジ」の全貌!

▼インフラエンジニアの詳しい業務内容はこちら
既卒のための業界解説|インフラエンジニア(ネットワークエンジニア)の業務内容

縁の下の力持ち!事務職の求人

初めて面談する方で、圧倒的に希望が多いのがこの事務職です。一般事務・営業事務・医療事務など、「○○事務」という名称が付けられていることが多いです。企業によって異なりますが、資料作成・伝票作成・電話対応・来客対応などが中心の業務になります。誰かのために仕事をする事務職では、このような方が合っているでしょう。
☑常に周りの事を考えられる気配りタイプ
☑誰かのためになりたい!そんなホスピタリティ精神あふれちゃう人
☑細かい作業でも正確に効率よく処理できるタイプ
☑マルチタスクはどんと来い!

しかし事務職の正社員求人は少なく、パート・派遣の雇用形態が多いです。そのため正社員の事務職求人が空くと多くの方からエントリーが殺到します。おそらく業務がイメージしやすいために事務職を志望される方が多いのだと思います。また、営業職の経験があると事務職も優遇されることがあります。そのため就業経験がない方は、一度別の職種も視野に入れてみてはいかがでしょうか。

▼事務職の正社員求人
キャレオ|人材業界で事務職としてキャリアアップできる!

社員の就業環境を支える!総務職の求人

総務は会社内の就業環境を整えるバックオフィスの中核を担っています。備品の発注や在庫管理、各行事の企画及び運営、電話応対、お客様対応など、多岐に渡る仕事に取り組む必要があります。総務の目標は「業務の効率化」です。そのため社内においても視野を広げて、無駄な作業がないか全体を見渡して業務の改善を行います。また各部署から毎日多くのタスクが振られるポジションになるので、多くの業務を効率よく迅速に、かつ的確に処理しなければなりません。そのため細部にも目を配れる方には適しています。

事務に限らず総務、そしてこの後説明する経理などのバックオフィスの部門はどれも求人数が少なく、希望してもなかなか未経験者を募集している正社員の求人がないために就活は難航するかもしれません。

▼総務職の正社員求人
ロハスミッション|未経験からの経理・総務業務

▼詳しい業務内容はこちら
【未経験者必見】事務系職種の仕事内容~総務部門編~

数字で会社を分析する!経理職の求人

経理職は会社の売上や経費など、数字から経営を守っていく仕事になります。具体的には入出金の管理・財務諸表の作成・決算業務などを行い、公認会計士や税理士とやりとりすることも多い職種になります。数字を扱う仕事になりますので、下記のような方が適しています。
☑数字には滅法強い!
☑数字のデータを分析するのが趣味♪
☑1円のずれも見過ごせないタイプ

専門性が求められる仕事になりますので、未経験の方が受けられる経理職の求人は少なくなってしまいます。実務経験が求められることが多い経理職ですが、少しでも有利に進めるためには簿記や公認会計士の勉強をしておくことが良いでしょう。また、ベンチャー企業のバックオフィス部門を狙うことも経理に携われるチャンスです。小規模の会社の場合、業務を兼任することが多いために、事務職や総務職の方が経理も兼任していることがよくあります。そのため未経験の方はベンチャー企業のバックオフィス部門の求人を探してみてはいかがでしょうか。
参考:日商簿記は就職に役立つ資格なのか?~経理職についてPart1~

▼経理職の正社員求人
ベイカレント・コンサルティング|ITコンサルティング企業で財務会計スキルが身につく!

みんれび|ITベンチャーの経理職なら事務作業だけじゃなく社内の仕組みづくりまで担当!

最近注目を集める?!生産管理職の求人

最近注目されているのが生産管理という職種です。生産管理職は文字通り工場においての商品の生産を管理する仕事になります。工場においては、受注状況に合わせて生産する個数と納期を言い渡されます。生産管理職では、その納期に間に合わせるため、今どのくらい在庫があり、どのくらい仕入れる必要があるのか、そして複数ある機械と限られた人員をどのように配置してどのようなスケジュールで動かしていくのかを設計し、確実に納期に間に合うようにマネジメントする仕事です。マネジメントスキルだけでなく、分析力も必要となる重要なポジションです。
☑情報分析力に長けている人
☑リーダー経験など、マネジメントに自信あり!
☑旅行では緻密なスケジュールをたてちゃう人

▼生産管理職の求人
イートアンド|日本一のライフプランニング企業になる

求人の職種で選ぶ方法まとめ

新卒時には業界で選んでいたと思いますが、実際に自分が就く職種で選んだ方が入社後のギャップが少なく、長期的就業に繋がります。そのためこれから受ける職種についてきちんと理解して就職活動を始めましょう。

正社員求人の【規模(社員数)】で選ぶ

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次に求人の規模を見ていきましょう。社員数によってどのような違いがあるのか把握して、自分に合った会社を選びましょう。

【社員数による違いを見てみる!】

1,000人以上

いわゆる「大手企業」と言われる1,000人規模の会社。まっさきに「安定」という言葉が思い浮かびます。しかし、大手企業の働き方が全員に合っているとは限りません。大手企業のメリットとしては、教育体制・評価指標・福利厚生といった就業環境が整っていることがまず挙げられるでしょう。それだけ成長している企業であれば教育にも力を入れ、仕組み化されているために与えられた仕事を順調にこなしていればキャリアアップを積むことができます。

しかし、仕組み化が進んでいる反面、業務の細分化がされていることも特徴の1つです。そのため幅広い業務の中でも与えられる業務の範囲が狭く、かつ業務改善をすることが難しい点が懸念です。ルールに縛られることなく自分のやり方で仕事に取り組みたい方には、大手企業だとかえって合わずに退職に至るケースも少なくありません。

▼1,000人以上の正社員求人
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100人〜1,000人

100名を超える企業となれば、ある程度組織化・ルール化が整ってきています。しかし企業としては第二成長期として更に経営を伸ばす時期に差し掛かっています。このような時期になると、採用のハードルが一段と上がります。ベンチャー企業であればエントリー数が少ないために未経験でもポテンシャル採用をしている企業が多いのですが、100名以上の企業になれば社員のレベルも上がり、エントリー数も確保できることから即戦力を求める傾向が強いです。
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100人未満

いわゆるベンチャーと呼ばれる少人数規模の会社では、大手企業とは真逆の特徴があります。規則やルールが整っていないため自分で自由に工夫して業務改善をすることができる傾向が強いです。また幅広い業務に関わることができ、兼任している方や、ジョブローテーションを導入している会社も多くあります。そのため業務の全体像を把握することができます。また社長との距離が近く経営も学ぶことができます。将来的に起業したい方や、他の会社でも通用する圧倒的なスキルを身に付けたい方には適しています。

しかし規則やルールが整っていないということは、つまり自分で考えて行動を改善しなければいけません。ただ上から言われたことをやりたい、という方は入社後にギャップを感じてしまうでしょう。また兼任するため業務量が多くなる傾向があり、残業時間が多くなることもあります。労働時間を気にする方よりも、多くの業務に取り組んで短期間で大きく成長したいという強い気持ちのある方に適していると思います。

▼100人未満の正社員求人
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正社員求人の【給料】で選ぶ

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求人票を見ると一番目につくのが「年収」ではありませんか?一番指標としてわかりやすく、比較しやすいのが年収であるため、やはり気になりますよね。ただし高望みをしてしまえば自分の理想とする働き方ができる求人が少なくなるため、年収はあくまで最低ラインを定めて、複数社内定を貰った時の比較材料程度にした方が良いでしょう。求人を選ぶ際の条件にする場合には、まず自分の価値がいくらなのか把握しましょう。

【年収アップの転職を成功させる方法を見てみる!】

既卒・第二新卒求人の平均年収

データを見ると、平成25年時点での20代前半の平均年収は男性が265万円、女性が226万円です。20代後半はそれぞれ371万円、295万円となっています。多いか少ないかは別として、これが現実的な評価基準となります。まずはこれらの数値と比較して、一般の市場と比較して自分の給料が高いか低いかを判断しましょう。
20代の平均年収

転職で年収アップは可能?

一般的に、2年〜3年程度の経験で年収アップは厳しいです。しかし、現職の給料に満足していない方が転職で給料アップを狙うのであれば2つの方法があります。

①インセンティブが発生する営業職に転職する
インセンティブが発生する営業職であれば、実力主義になるので自分の実力次第で給料を上げることができます。ただし、不動産・太陽光・光回線など一部の業界は、高給でもその分仕事が厳しく離職率も高い業界でもあります。しっかりと業務内容を理解した上で選択した方が良いでしょう。

▼インセンティブが発生する正社員求人
日本セーフティー|ワークライフバランスを重視した働き方
マッチングッド|人材業界専用ソフトウェアメーカーの営業職

②エージェント(人材紹介会社)を使って交渉する
これは内定が出た後の話です。自分で直接「もう少し年収を高くしてくれたら入社しますよ」と交渉することはかなり勇気がいります。しかし、エージェントを利用すれば年収の交渉は可能です。もちろんいくらでも上げられるわけではないですが、前職の年収と比較してあまりにも安い場合には充分に交渉が可能です。

経験の浅い第二新卒の方の場合、年収交渉ができることは少ないですが、UZUZでも実際に年収を変えられた実績もあります。エージェントを利用して出来る限り自分の理想の条件に近づくようにしましょう。

正社員求人の【福利厚生】で選ぶ

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福利厚生も企業選びの基準として挙げられるでしょう。長期的に就業するためには福利厚生も充実した環境が必要です。では一般的にはどのような福利厚生が整っていれば安心といえるでしょうか。

【福利厚生について詳しく見てみる!】

最低限必要な福利厚生は?

一般的には社保完備・交通費支給、この2つが揃っていれば充分でしょう。逆にこれらが欠けている場合は、ん?と思っても良いかもしれない。社保完備とは雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険の4つを示します。会社によっては試用期間終了後に加入するケースはありますが、多くは入社時に加入します。交通費支給もほとんどの会社が導入しています。UZUZでは社保完備、交通費支給の整っていない会社は紹介していません。正社員として働く以上、この条件は求めて良いと思います。

あれば嬉しい福利厚生

ここからは「あれば嬉しい」という福利厚生です。この条件を必須項目にしてしまうと、受けられる求人数が減ってしまうので御注意ください。

社内行事(社員旅行・社内運動会など)
社員旅行や社内運動会など何らかの余暇・レク行事を設けている企業は最近増えています。もちろん必須ではないのですが、社員のモチベーション向上のため取り入れているところが多いです。実際コミュニケーションを円滑にする目的で導入している企業は8割を超えます。
参考:2014年 社内イベント・社員旅行等に関する調査
家賃手当・住宅手当
会社から一定の範囲内に一人暮らししている場合、家賃の一部を負担してくれる制度。通常は1万円程度ですが、会社によっては3万〜5万近くまで負担してくれるところまであります。
スリーイー|新人研修で登竜門的資格CCNAが取れる!未経験からインフラエンジニアになる!
資格取得支援制度・資格手当て
技術職についているのがこの資格取得制度。エンジニアの場合は多くの情報系の資格を取ることがキャリアアップに繋がることも多いので、社員が積極的に資格を取得するように受験料を会社が負担し、かつ取得すると昇給する制度を導入しているところも少なくありません。
VSN|既卒でも手に職が就く!安定しすぎる職業「インフラエンジニア」
クラブ活動
大手企業だと、クラブ活動がある会社もあります。会社が活動費を一部負担し、フットサルやボルダリングなどの活動をしています。内容は会社によって様々ですね。
IIJエンジニアリング|未経験からチャレンジできる技術職!

変わった福利厚生

いくつか変わった福利厚生も紹介しましょう。
パートナー誕生日休暇
自分だけでなく、大事なあの人の誕生日もちゃんと祝ってあげたいよね。
失恋休暇
悲しい時は仕事したって売上出ないよ、海でも行って叫んでこいや!
社内Bar
社内Bar「AJITO」では、定時以降は全てのアルコールがフリー!
VOYAGE GROUP|働きがいのある会社で営業したいあなたに!
引越し初期費用負担
遠方でも安心!引越し代・敷金・礼金全て会社負担!

正社員求人の【残業時間】で選ぶ

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ここ最近「ワークライフバランス」という言葉が日常的に使われるようになり、仕事以外のプライベートの時間も大事にしようという考え方を持つ人が増えてきました。しかし労働時間が短くて、稼げて、楽な仕事というのは存在しません。そのため残業時間を就職活動の基準として設ける場合は、転職の市場をしっかりと把握して、一般的な残業時間を知った上で正しい基準値を設けるようにしましょう。

【平均残業時間を見てみる!】

平均残業時間は?

まずは業界別・職種別の平均時間から見ていきましょう。

業界別平均残業時間

2014年のデータによると、社会人の平均残業時間は47時間だそうです。また、特に多い職種は
1位:コンサルティング・シンクタンク(83.5時間)
2位:広告代理店(78.6時間)
3位:建築・土木・設計(70.8時間)
となっています。即ち、上記業界に入りたいと希望しているのに、残業はあまりしたくないという人はギャップを感じてしまう可能性が高いでしょう。志望している業界がある方は、こちらの記事を読んで平均の残業時間を調べてみましょう。
社会人の残業は平均47時間、残業が多い業界は?

職種別平均残業時間

職種別の平均残業時間を調べると、圧倒的に少ないのが一般事務・貿易事務・医療事務・秘書などの事務系の職種です。月間の平均残業時間が8時間〜10時間程度であり、毎日30分も残業していない計算になります。事務職の場合ルーティンワークが多く、業務範囲も限られていることが多いために残業時間は少なく済みます。

残業が多いと思われがちなエンジニア職ですが、サーバーエンジニア・テクニカルサポート・セキュリティエンジニア・ネットワークエンジニアは20時間〜23時間程度であり少なめです。これはインフラエンジニア特有ですが、24時間の監視体制という性質上、残業がない代わりに夜勤が発生します。その点では、SEやプログラマー、Webディレクターなどのクリエイティブ系は夜勤がない代わりに納期があるため残業は少し増加傾向にあることがわかります。

営業職はというと、メーカー・医療系は少ない傾向にありますが、広告・不動産などを始めとして比較的残業が多くなります。営業職の場合は、開発職でいう納期に当たるのがノルマです。月間のノルマを達成するために残業が増えてしまいます。
残業の多い職業・少ない職業は?全80業種、95職種別の残業時間調査!

残業時間による求人の選び方

ここまで平均残業時間について述べましたが、結論としては業界別・職種別の平均残業時間は転職時には無視して良いと思います。つべこべ言わずに残業しろという意味ではなく、個々の企業によって残業時間は変わるのです。加えて、業界の平均残業時間で企業の選択肢を狭めるのは非常にもったいないです。平均残業時間が低い業界でも、残業が多い会社はありますし、その逆も勿論存在するからです。ただし、20代と30代の平均残業時間である「47時間」という数字だけは意識しておきましょう。ちょっと多いかな?と思う人もいるかもしれませんが、これが平均なのだから受け入れるしかありません。どの仕事もある程度残業が必要なのだな、と思っておけば入社後にギャップを感じることも少ないですよ。

みなし残業って何?

求人票を見てみると、「基本給17万+みなし残業代が40時間分」という内容が記載されていることがよくあります。このみなし残業代というのは、実際10時間しか残業していなかったとしても40時間分支払われるため、基本給と同じように毎月貰える額として計算して良いです。しかし基本給と別に記載されているのは理由があります。会社側がひとりひとりどのくらい残業をしているのか把握できていない時に、取り敢えず40時間分は残業しているとみなそう、という制度なのです。だからこそ、このような表記があった場合には、おそらく月に40時間は残業しているのだろう、と想像できます。

残業代って求めていいの?

一般的に残業代がしっかりと支払われるのは、一部の大手企業くらいと考えておいた方が良いでしょう。なぜなら、時間によって給料が変わるのであればみんなだらだらと長く仕事をするからです。そのため効率よく仕事をこなして時間内に成果を上げている人よりも、だらだらと夜遅くまで仕事をしている人の方が高給になってしまいます。それでは社内に優秀な人材が定着しないため、残業代はみなし残業として扱われることが多くなりました。

そもそも残業代というのは高度経済成長期の工場勤務が多い時期に導入された制度です。当時は時間給であったため、定時を超えた場合には少し多めに支給することでバランスが保たれていました。しかし現代は月給で成果に対して対価が与えられます。つまり時間に対する対価ではないため、同じ1という成果を出すために10時間かけた人も15時間かけた人も同等に扱うべきだという考え方に変わりつつあります。ちょっとでも残業したら残業代がほしい、というのはその会社で毎月成果を出せるようになってからようやく主張できると考えた方が良いでしょう。

残業代を貰える業界とは

それでも残業代を貰える業界というのは存在します。それはアウトソーシング(特定技術者派遣)の業界です。エンジニアに多い業務形態であるアウトソーシングでは、派遣先に常駐して働きます。そのような形態では、派遣元が派遣先に対して時間給で派遣料が支払われるので勤務時間に対して売上が高くなります。そのため残業代も払えるのです。
VSN|既卒でも手に職が就く!安定しすぎる職業「インフラエンジニア」
未経験者でもたった20日でエンジニアに!合宿型研修「KSKカレッジ」の全貌!

求人の【勤務地】で選ぶ

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勤務地の条件は非常に重要ですし「地元で働きたい」という方も多くいることでしょう。しかし、未経験や就業経験の浅い方の場合は、東京で転職活動することをお勧めします。その理由をデータを使って見てみましょう。

【勤務地別に求人を探してみる!】

勤務地別求人数の違い

リクナビNEXTで検索してみましょう。第二新卒歓迎の求人を地域別に見ると、下記のような件数となりました。
1位. 東京都 2,141件
2位. 大阪府 1,186件
3位. 愛知県 1,088件
4位. 神奈川県 903件
5位. 福岡県 564件
この通り、圧倒的に東京の市場が大きいことがわかります。これには明確な理由があり、東京には東京・新宿・渋谷・池袋など主要都市が多いためそれだけ求人が集中しています。経験を積んだ方が地方に戻って就職するというのは実現可能性が高いですが、そうではない未経験や経験の浅い方が地方で転職するのは、そもそも市場に求人が少ないために難航します。当然勤務地さえクリアしていればどこでも入社したい、というわけではないので受けられる求人数が多い方が就業先を選べます。

それでも東京以外の場所で転職したい場合は、まずは期限を決めることをおすすめします。離職中の方の場合、あまり空白期間が長くならない方が良いので、目安としては1ヶ月程度に定めるのが良いでしょう。退職後の1ヶ月間は地元で転職活動しよう、そして無理だった時に上京することも視野に入れて活動されることが空白期間を開けずに転職するポイントとなります。

地方で就職するための方法

それでも地方で就職したい場合は、地元に密着したサービスを利用しましょう。大手企業の営業所であれば、リクナビやマイナビなどの求人媒体に掲載されていることも多いですが、地元に密着した小さな会社であればそのような有料のサービスを利用していないケースもあります。まずは地元のハローワークに行かれることをお勧めします。もしエージェントを利用するのであれば、地元に密着した人材紹介サービスを利用すれば、希望する地域の求人や転職活動の方法などを教えてもらえるでしょう。

求人の【資本金・売上】で選ぶ

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企業の経営状態を把握するために資本金や売上実績を見る方も多いでしょう。資本金や売上が多ければ多いほど企業が安定していると考える方が多いと思います。確かにそういう気もしますが、その数値を比較しただけでは安定性を把握することはできません。そもそも資本金とは何か?そこから何が判断できるのか?それらについて解説しましょう。

【資本金・売上から何を判断すべきか!】

資本金・売上で会社の良し悪しはわからない?

繰り返しになりますが、資本金や売上の金額を比較しただけでは、会社の良し悪しは判断できないのです。そもそも資本金というのは会社の株主が出資した総金額です。つまり、あくまでビジネスを運営するために必要な元手金のことです。即ち、売上が伸びたからといって資本金に計上しなければいけないとうい法的なルールはありません。

また、以前は株式会社の資本金は1,000万円以上、有限会社の場合は300万円以上と法律で定められていました。しかし2006年の法改正より、1円でも会社を設立できるようになりました。そのため小規模なベンチャー企業が大きな売上を出すこともあります。資本金の額だけでは安定性は図ることがより難しくなっています。

では売上はどうでしょうか?実はこれも安定性を図る1つの材料にすぎません。売上はあくまで決算年の金額によるため、将来的な経営状態まではわかりません。また売上高は単純に売り上げた金額の総額ですので、利益まではわかりません。利益率が低い場合もありますので、これだけでは安定性を図ることはできません。

これらの理由から資本金や売上高から安定性を判断するのは非常に難しくなっています。そこで安定性を調べるためには、売上高の伸び率や営業利益などについても調べてみるようにしましょう。
資本金って何?|知っておきたい企業情報の見方
転職Q&A|仕事探し・企業探し編

正社員求人の【研修内容】で選ぶ

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転職理由の1つとして挙げられるのが「教育体制が整っていない」ということ。しかしながら、転職市場では経験者や即戦力が求められていることから、新卒と同様の研修を受けられることは期待できません。そこで転職市場における研修制度を大きく2つの方法に分けて説明します。

【2つの研修制度の詳細を見てみる!】

OJT or Off JTとは

教育体制は大きくOJT(On-the-Job Training)とOff-JTに分かれます。

OJTというのは、ざっくり言ってしまえば、仕事やりながら覚えようね、ということです。現場において、日常的な経験を積み重ねることでスキルを向上させることが目的です。日常業務を通じて現場でマネージャーが指示・教育をすることで、現場でしか得られない仕事の進め方や知識を得ることができます。ルーティンワークではなく現場において様々な判断が必要な場合に、このようなOJTという教育体制が取られていることが多いです。

その半面、Off-JTというのは仕事から離れて研修や講習会が行われることを言います。一般的な研修はこちらを指すことが多く、集合型研修を導入している会社も少なくありません。仕事から離れるために現場での臨場感には欠けますが、会社によっては出来る限り実務に落とし込んだ研修を実施している会社もあります。また社内に研修設備が整っていない場合には、社外から講師を招聘することや、社外の研修やE-larningを用いて講義を受ける場合もあります。

職種から見る教育方針の違い

OJTの教育方法を採っているのは主に営業職です。営業職は上述した通り、売上を出すために架電数や訪問数などの件数を意識することが大事です。例えばテレアポであれば1件ずつ教えているよりも、簡単なロープレを行ったらすぐに実践して覚えた方が早いのです。なぜなら、そもそも受付で断られてしまうことが圧倒的に多いので、この会社にはこのように営業トークをしようと丁寧に教えたとしても、担当に繋がらないのであればその練習も役に立たず、効率が悪いのです。また訪問も数回営業同行を行った後には、1人で行ってもらいます。大手企業であっても1〜2週間営業の同行をしたら、後は1人で訪問ということは珍しくありません。数をこなしていくことで、身体で仕事を覚えていく方が結果を出せる営業に成長することができるということです。

またOff-JTを行っているのがエンジニア職です。専門性が求められるエンジニア職では、そもそも最低限のITスキルがないと仕事に取り組めません。そのために転職市場においても未経験者は最初の1ヶ月〜2ヶ月間は研修を受けられる企業が多いです。もちろん社内にそのような設備があることもありますし、社外のE-learningなどを用いて研修を受けることもあります。しっかりとした教育体制を求めるのであれば、エンジニア職が安心でしょう。

正社員求人の【雇用形態】で選ぶ

Businessman Career Direction Job Search Communication Concept
転職を希望される方の多くは正社員を希望されます。しかし、求人によっては「契約社員」スタートの会社があったり、または特定技術派遣という聞き慣れない雇用形態のところもあります。本章ではそれらについて説明します。

【雇用形態の違いによるメリット・デメリットを見てみる!】

守られている代わりに責任も大きい正社員

労働者の中でも一番身分や立場が保障されているのがこの「正社員」です。正社員であれば、会社が倒産したり業績が悪化しない限りは、法を犯すなどの懲戒事由に該当する行動を取らなければ解雇になりません。それは病気や怪我などで長期的に仕事ができない場合や、成果を上げていない人であっても解雇されないのです。労働基準法でも正社員は守られていますし、また社会保険の適用も当然受けるので、それだけ会社に守られた存在です。

その反面、正社員には大きな成果を求められます。時には成果を上げるために残業することも求められるでしょう。そして成果を残せばまた新しい仕事を任せられ、責任は少しずつ大きくなっていきます。正社員は守られた存在ではありますが、その分成果を出すための努力が求められるということを認識しておきましょう。

期間限定の契約社員

正社員と比較されるのが「契約社員」です。契約社員は正社員と異なって期間が定められているのが特徴です。雇用する会社のリスクが下がるため正社員と比較すると入社しやすいのが特徴です。

しかしながら、契約更新にならないケースもあり、長期的就業が難しいことが懸念として挙げられます。契約期間満了によって退社となれば、当然改めて転職活動が必要になるため、長期的な安定を得ることは難しいでしょう。そのため転職を前提に、キャリアステップとして契約社員で業務経験を積む方もいらっしゃいます。

ただし、入社時には契約社員となりますが、試用期間を経て正社員に登用されるという会社もあります。その場合は契約社員スタートであっても、正社員と同等の扱いになると考えて良いでしょう。

非正規雇用の代名詞!派遣社員

非正規雇用で代表的なのが「派遣社員」です。派遣社員はあくまで派遣会社に所属しているため、派遣先の企業とは直接雇用関係にありません。給料が支払われるのも派遣会社からです。働く期間によって社会保険にも加入できます。決まった就業期間や就業時間だけ、また特定の業務にだけ従事したいという方は、比較的仕事が選べる派遣社員という雇用形態を選ぶのが良いでしょう。

しかしながら、長期的に働くことは難しくなってしまいます。また高い業務スキルや専門知識がないと、年齢を重ねていくうちに派遣先を見つけにくくなることもあります。そして、若いうちに派遣社員を経験すると、簡単な事務作業のスキルしか身につかないため、正社員として転職活動をする際に有利に働かないこともあります。そのようなデメリットもありますが、ライフワークに合わせた働き方ができるため、プライベートな時間を有効活用しながら、資格勉強など別のスキルを高めていくことは充分に可能です。

正社員だけどハケン…?特定技術者派遣

「派遣」という名前がついているが「正社員」として働ける、ややこしい雇用形態が「特定技術者派遣」と呼ばれる働き方。エンジニアは特定技術者派遣という雇用形態では働くことが多いです。派遣会社と正社員契約を締結するが、業務はクライアント先に派遣されることになるため「特定技術者派遣」と呼ばれています。当然扱いは正社員になるので、利点は正社員に記載したものと全く同一です。それに加えて、案件が多く入社しやすいという派遣の利点も備わっています。

しかし、正社員との違いは勤務地が変更になることです。期間はプロジェクトにもよりますが、2〜3年でプロジェクトが変わるため、その都度勤務先や勤務地が変わることになります。IT業界の技術者の場合は全国転勤は少なく、東京・神奈川・千葉・埼玉のどこかくらいの範囲で勤務先が変わることが多いです。ただ、それに伴って仕事の内容やメンバーも変わるために、幅広いスキルが身につき、そして多くの企業やエンジニアとコネが作れる事も特徴です。

誰にも縛られないぜ!自由人なアルバイト

アルバイトについては説明不要でしょう。好きな時に働けて、求人も多く選べるのがアルバイトの良いところですが、フリーター生活が長くなってしまうとその分就職活動は困難になってしまいます。デザイナー職やライター職などは、アルバイトを通じて業務経験を積むことで就職活動に有利になることもありますが、フリーター生活を続けることのリスクを把握しておくことをおすすめします。

正社員求人の【離職率】で選ぶ

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求人票には離職率は記載されていませんが、やっぱり気になる離職率。この章では、一般的な離職率について話しますので、参考にしてみてください。

【気になる平均離職率を見てみる!】

平均離職率


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冒頭にも載せたこのグラフによると、新卒での離職率の平均はこの通りです。

      1年以内離職率・・・12.7%(平成25年度就職者)

 

      2年以内離職率・・・23.3%(平成24年度就職者)

 

    3年以内離職率・・・32.4%(平成23年就職者)

また、業界別で離職率が高いのは下記になります。

1位 宿泊業・飲食サービス業・・・52.3%
2位 生活関連サービス業・娯楽業・・・48.6%
3位 教育・学習支援業・・・48.5%
4位 小売業・・・39.4%
5位 医療・福祉・・・38.8%

離職率が高い業界を志望する場合には、それ相応の覚悟をして受けられるのが良いでしょう。ただし、それ以外の業界であっても一定数の離職は必ずあります。平均して3年の間に10人中3人が辞めているわけですから、慎重になるあまり離職率にばかり目を向けていると受けられる企業がなくなってしまいます。そのため、求人票に記載のない離職率や離職理由に関しては、インターネットで調べるか、その企業で働いている知り合いに聞いてみるようにしましょう。エージェントを利用している場合は、エージェントに確認すると良いでしょう。

通年採用の企業は離職率が高いってほんと?

良く耳にする「通年採用の企業は離職率が高い」といういウワサ、実はこれはそうとも限りません。確かに1,600人採用して1,000人が1年以内に辞めるような採用をしている会社もあります(某Y社とか笑)。でも通年採用を行っている全ての企業がそういう採用方針をとっているわけではありません。

例えばリクルートさんやDeNAさんのような会社では通年採用の方針をとっています。これは時期を限定することで優秀な方が選考を受ける機会を失うことを防ぐためです。特にリクルートさんは3年の契約社員として採用します。そこで3年の営業経験を積んだ人は正社員に登用されることもありますが、多くの方はリクルートキャリアさんが間に入って新しい就業先を見つけるサポートをしてくれるので、通年で採用していても利益に繋がります。

それだけでなく、業界的に著しく需要が伸びているのであれば通年で採用を行っています。例えばネットワークインフラの運用業務の需要は近年大きく伸びています。マイナンバー制度の導入やクラウド化に伴い、より大規模なインフラの需要が増えていて、構築業務だけでなく運用業務も案件が増えています。構築はほとんどが1回限りの仕事ですが、運用であればそのシステムが稼働している限り仕事はなくなりません。また開発エンジニアはオープンソース化や海外への委託の流れからも将来的に需要が少なくなるという話もありますが、インフラの場合は真面目で責任感のある日本人に任せたいという理由から国内への需要が高まっているのです。そのような業界においても、通年採用している会社は多いですが、実際入社した後は離職率が10%を切っている会社も少なくありません。

求人の【社風】で選ぶ

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社風は一概に求人票だけでは判断できません。しかし、求人票に記載されている内容から想像することはできます。例えば「トップダウン」や「ボトムアップ」というキーワード。良く目にするけれど、具体的にどういう働き方をするの?自分に合っているのかな?という方も多いでしょう。そこで本章では、求人票でよく目にするキーワードから、自分に合った求人の選び方について説明します。

【自分に合った社風の選び方って?!】

トップダウンorボトムアップ

組織の指示系統を示すのがこの「トップダウン」と「ボトムアップ」です。

トップダウンという管理方式では、経営陣が全ての意思決定を行い、それを下位の社員に従わせることを示します。多くの会社はトップダウンの組織であると考えて良いでしょう。特に大手企業であれば、もう既に営業方法が確立されており、これをこの通りに行動すれば売上が立つ、という方式やルールができあがっています。そのため、基本的にそのルールに反するような働き方はできず、また改善案もなかなか採用されません。

トップダウンとは逆に、下位から上位に対して発議することで意思決定される管理方式のことを言います。これは社員の一人ひとりに経営を考えさせるために取られている方式で、最終的な意思決定は経営陣が行いますが社員全員に当事者意識を持たせることが目的です。ベンチャー企業ではこのような方式を採用しているところも多いです。しかし社員の声を聞いてくれると思えば聞こえは良いのですが、「自分がどのようにすれば組織がもっと良くなるのか」という視点を持って行動することが求められるため、上からの指示に従っているだけでは評価がされない環境です。そのためトップダウンよりも、より高いレベルが求めていると認識した方が良いでしょう。

また、ベンチャー企業であれば全てボトムアップかというと、そういうわけではありません。どこの会社でも「最終的な意思決定は社長が決める」のが一般的です。どの会社に入ったとしてもある程度はトップダウンだと考えておく方が良いでしょう。

チーム制or個人プレー

個人プレーの会社では、社員をお互いにライバル視することで業績を伸ばすことが目的です。例えばドラマなどで売上の棒グラフがホワイトボードに表示されていて、トップの人にはグラフ上に花がついてるのを見たことありませんか?個人プレーの会社ではそのように個人成績をオープンにすることでやる気を促進させています。また、その売上を基に個人に対して評価がされるため、インセンティブが発生する企業も多いです。どんどんのし上がっていきたい、という強い気持ちがある方は結果を出した分だけ会社に評価されるためモチベーションが上がるでしょう。ただし、それと同時に高いプレッシャーがかかるのは言うまでもありません。

チーム制を採用している会社では、チーム全体にノルマが与えられ、評価も基本的にはチーム毎にされます。またチーム毎に役割の違う人がいて、周りと協力しながらチーム目標を達成します。そのため、このチームで自分がどのような役割を担っているか、そのためにどのような行動をすべきか、ということを協調性を保ちながら判断していく必要があります。

正社員求人の選び方まとめ

めちゃくちゃ長い記事となりましたが、正社員求人の選び方を①職種 ②規模 ③給料 ④福利厚生 ⑤残業時間 ⑥勤務地 ⑦資本金・売上 ⑧研修内容 ⑨雇用形態 ⑩離職率 ⑪社風という12個に分類して解説しました。12個の項目のうち、みなさんはどれが重要ですか?前職を退職した理由をよく考えて、一番自分にとって大事な項目を基に、自分に合った求人票を探していきましょう。

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この記事を書いた人

Hiroki Okamoto
キャリアカウンセラー 兼 取締役副社長
株式会社UZUZ取締役副社長。元第二新卒。北海道出身で高校卒業後、米国アラバマ州立大学ハンツビル校にて宇宙物理学を専攻。卒業後はベンチャー企業に入社し1年間勤務。その後、2012年に若者がウズウズ働ける世の中を作るべく今村とともにUZUZを設立する。